原油反発。米主要株価指数の反発などで。58.06ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。4,347.95ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年05月限は15,230元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。26年01月限は437.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2614.45ドル（前日比22.45ドル拡大）、円建てで13,962円（前日比131円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月12日 17時57分時点 6番限）
金 21,936円/ｇ
白金 7,974円/ｇ
ゴム 330.6円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「2026年は数十年単位の大きな流れの一幕」
前回は、「リーマンショック後の対応が分断深化の一因」として、世界の民主主義後退・分断深化を進めたリーマンショック後の西側・非西側の動きを、確認しました。
今回は、「2026年は数十年単位の大きな流れの一幕」として、2026年の位置付けを、確認します。
2026年は、2010年ごろから目立ち始めた世界の民主主義後退・分断深化の流れが継続する1年になると、筆者は考えています。西側の自己矛盾も非西側の資源の武器利用も、継続する（せざるを得ない）と考えているためです。
以下のように、2026年を単体で見れば、米国の中間選挙（11月）、利下げ動向（通年）、ウクライナ戦争の動向（通年）、中東情勢の動向（通年）、OPECプラスの原油の減産（年の半ばと終わりに協調減産の方針を決定する会合あり）、AI・半導体関連資源の供給（通年）、複数の世界的なスポーツの大会（2月に冬季オリンピック、6、7月にサッカーワールドカップ）などのイベントがあります。
さまざまな意味で、これらのイベントが各種コモディティ（国際商品）相場に影響を及ぼすことが想定されます。
とはいえ、これらはあくまで2026年単体のイベントです。「[Vol.2110] 世界人口の7割以上が非民主国家に住む」で述べたとおり、2026年は単体で存在しているのではなく「数十年単位の大きな流れの一幕」だと考える必要があると、筆者は考えています。こうした大前提は各種コモディティ（国際商品）を用いた長期資産形成を行う上で、大いに役立ちます。
2026年も日々、さまざまな値動きが生じることが想定されますが、そうした細かい上下が、「数十年単位の大きな流れの一幕」の上で起きているのだと考えることで、大局観を見失わずに済むでしょう。
2026年も西側諸国の自己矛盾の拡大と非西側諸国の資源の武器利用はこれまで通り続き、原油価格と金属価格の高止まり、食品価格の底上の同時進行、ひいては長期視点の高インフレを継続させると考えています。
西側諸国の自己矛盾の拡大と非西側の資源の武器利用は、長期視点の高インフレだけでなく、中央銀行の購入を促して金（ゴールド）価格を高止まりさせる要因にもなり得ます。
図：2026年の位置付け
出所：筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。4,347.95ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年05月限は15,230元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。26年01月限は437.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2614.45ドル（前日比22.45ドル拡大）、円建てで13,962円（前日比131円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月12日 17時57分時点 6番限）
金 21,936円/ｇ
白金 7,974円/ｇ
ゴム 330.6円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「2026年は数十年単位の大きな流れの一幕」
前回は、「リーマンショック後の対応が分断深化の一因」として、世界の民主主義後退・分断深化を進めたリーマンショック後の西側・非西側の動きを、確認しました。
今回は、「2026年は数十年単位の大きな流れの一幕」として、2026年の位置付けを、確認します。
2026年は、2010年ごろから目立ち始めた世界の民主主義後退・分断深化の流れが継続する1年になると、筆者は考えています。西側の自己矛盾も非西側の資源の武器利用も、継続する（せざるを得ない）と考えているためです。
以下のように、2026年を単体で見れば、米国の中間選挙（11月）、利下げ動向（通年）、ウクライナ戦争の動向（通年）、中東情勢の動向（通年）、OPECプラスの原油の減産（年の半ばと終わりに協調減産の方針を決定する会合あり）、AI・半導体関連資源の供給（通年）、複数の世界的なスポーツの大会（2月に冬季オリンピック、6、7月にサッカーワールドカップ）などのイベントがあります。
さまざまな意味で、これらのイベントが各種コモディティ（国際商品）相場に影響を及ぼすことが想定されます。
とはいえ、これらはあくまで2026年単体のイベントです。「[Vol.2110] 世界人口の7割以上が非民主国家に住む」で述べたとおり、2026年は単体で存在しているのではなく「数十年単位の大きな流れの一幕」だと考える必要があると、筆者は考えています。こうした大前提は各種コモディティ（国際商品）を用いた長期資産形成を行う上で、大いに役立ちます。
2026年も日々、さまざまな値動きが生じることが想定されますが、そうした細かい上下が、「数十年単位の大きな流れの一幕」の上で起きているのだと考えることで、大局観を見失わずに済むでしょう。
2026年も西側諸国の自己矛盾の拡大と非西側諸国の資源の武器利用はこれまで通り続き、原油価格と金属価格の高止まり、食品価格の底上の同時進行、ひいては長期視点の高インフレを継続させると考えています。
西側諸国の自己矛盾の拡大と非西側の資源の武器利用は、長期視点の高インフレだけでなく、中央銀行の購入を促して金（ゴールド）価格を高止まりさせる要因にもなり得ます。
図：2026年の位置付け
出所：筆者作成
