原油反発。米主要株価指数の反発などで。101.41ドル/バレル近辺で推移。
金反発。米10年債利回りの反落などで。4,560.50ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年05月限は16,540元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年05月限は763.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2633.15ドル（前日比4.05ドル縮小）、円建てで14,173円（前日比84円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月30日 18時08分時点 6番限）
金 23,909円/ｇ
白金 9,736円/ｇ
ゴム 380.3円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「世界インフレの背景に強力なカンフル剤」
前回は、「長期視点の投資家は『木：森＝2：8』」として、ドル建て金（ゴールド）相場の変動イメージ（2026年2月28日以降）を、確認しました。
今回は、「世界インフレの背景に強力なカンフル剤」として、米国、ドイツ、日本のCPI（消費者物価指数）を、確認します。
日本において、4月1日は新しい年度の始まりの日です。2026年度のスタートと同時に、社会に出られる方もおられます。こうしたタイミングにあって、今後数回にわたり、近年の世界情勢をさまざまなデータで確認をしながら、新社会人をはじめとした多くの皆さまに、今後の投資戦略に役に立つであろう、コモディティ投資の意味について、述べます。
世界は今、大変な物価高にあえいでいます。日本でも、食料品、電気、ガス、ガソリンなどの価格がこの数年間で大きく上昇したことを、実感できます。毎月のように「食料品、来月から〇〇品目、値上げ」、というニュースを目にしています。
日本では、こうしたインフレ（物価高）は、2022年ごろから目立ち始めました。2022年は、ウクライナ戦争が勃発した年であるため、多くの報道や専門機関の情報では、2022年が目立った物価高の起点だった、とされています。
以下のグラフのとおり、日本と同様、世界経済を牽引する米国とドイツにおいては、目立ったインフレは2022年ではなく、2020年から始まりました。日本は1990年ごろから長らく、デフレ期を過ごしてきたこともあり（青の点線）、海外の主要国よりも遅く、インフレが目立ち始めたと言えます。
足元、中東情勢が悪化したことがきっかけでインフレが起きている、という印象を抱く方は少なくありません。確かに、短期的なガソリン小売価格の上昇などは同情勢悪化がきっかけで発生しましたが、世界的なインフレは、2020年ごろ、さらに遡れば2010年ごろから、徐々に進行してきました。中東情勢の悪化は、その流れを加速させている存在だと言えます。
世界の貿易で最も多く使われている基軸通貨「米ドル」のストック（流通量）の推移を確認すると、2010年ごろに増加が一段と加速し、2020年ごろにさらに増加が加速したことがわかります。
二度の増加のきっかけは「景気刺激のための通貨供給」でした。2008年に発生したリーマンショックと、2020年に発生した新型コロナショックによって生じた世界規模の景気悪化を食い止め、景気を刺激し回復させるために、膨大な額の資金が必要でした。
その資金を供給するため、主要国の中央銀行、特に米国の中央銀行の役割を持つFRB（連邦準備制度理事会）が、大規模な金融緩和（通貨供給）を行ないました。これにより、米ドルのマネーストックが急増しました。
2023年ごろに、米ドルのマネーストックが一時的に減少する場面がありましたが、ほどなくして、再び増加に転じました。このことについて、FRBが「景気回復のためには通貨供給が必要」という市場の求めに応じた、との指摘があります。
もともと、通貨供給は経済発展のために行われていました。しかし、2010年ごろ以降、景気刺激という役割を持つようになり、それが行われることがある意味、当たり前のことになってしまいました。
危機的な状態に対する一時的な策という意味の「カンフル剤」とも言える、こうした金融緩和は、通貨の価値を薄めるきっかけとなり、相対的なインフレが進む原動力になっていると言えます。
この点からも、世界を苦しめているインフレの原因が、中東情勢の悪化だけではないことがわかります。
図：米国、ドイツ、日本のCPI（消費者物価指数） 2010年＝100
出所：IMF（国際通貨基金）のデータより筆者作成
金反発。米10年債利回りの反落などで。4,560.50ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年05月限は16,540元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年05月限は763.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2633.15ドル（前日比4.05ドル縮小）、円建てで14,173円（前日比84円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月30日 18時08分時点 6番限）
金 23,909円/ｇ
白金 9,736円/ｇ
ゴム 380.3円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「世界インフレの背景に強力なカンフル剤」
前回は、「長期視点の投資家は『木：森＝2：8』」として、ドル建て金（ゴールド）相場の変動イメージ（2026年2月28日以降）を、確認しました。
今回は、「世界インフレの背景に強力なカンフル剤」として、米国、ドイツ、日本のCPI（消費者物価指数）を、確認します。
日本において、4月1日は新しい年度の始まりの日です。2026年度のスタートと同時に、社会に出られる方もおられます。こうしたタイミングにあって、今後数回にわたり、近年の世界情勢をさまざまなデータで確認をしながら、新社会人をはじめとした多くの皆さまに、今後の投資戦略に役に立つであろう、コモディティ投資の意味について、述べます。
世界は今、大変な物価高にあえいでいます。日本でも、食料品、電気、ガス、ガソリンなどの価格がこの数年間で大きく上昇したことを、実感できます。毎月のように「食料品、来月から〇〇品目、値上げ」、というニュースを目にしています。
日本では、こうしたインフレ（物価高）は、2022年ごろから目立ち始めました。2022年は、ウクライナ戦争が勃発した年であるため、多くの報道や専門機関の情報では、2022年が目立った物価高の起点だった、とされています。
以下のグラフのとおり、日本と同様、世界経済を牽引する米国とドイツにおいては、目立ったインフレは2022年ではなく、2020年から始まりました。日本は1990年ごろから長らく、デフレ期を過ごしてきたこともあり（青の点線）、海外の主要国よりも遅く、インフレが目立ち始めたと言えます。
足元、中東情勢が悪化したことがきっかけでインフレが起きている、という印象を抱く方は少なくありません。確かに、短期的なガソリン小売価格の上昇などは同情勢悪化がきっかけで発生しましたが、世界的なインフレは、2020年ごろ、さらに遡れば2010年ごろから、徐々に進行してきました。中東情勢の悪化は、その流れを加速させている存在だと言えます。
世界の貿易で最も多く使われている基軸通貨「米ドル」のストック（流通量）の推移を確認すると、2010年ごろに増加が一段と加速し、2020年ごろにさらに増加が加速したことがわかります。
二度の増加のきっかけは「景気刺激のための通貨供給」でした。2008年に発生したリーマンショックと、2020年に発生した新型コロナショックによって生じた世界規模の景気悪化を食い止め、景気を刺激し回復させるために、膨大な額の資金が必要でした。
その資金を供給するため、主要国の中央銀行、特に米国の中央銀行の役割を持つFRB（連邦準備制度理事会）が、大規模な金融緩和（通貨供給）を行ないました。これにより、米ドルのマネーストックが急増しました。
2023年ごろに、米ドルのマネーストックが一時的に減少する場面がありましたが、ほどなくして、再び増加に転じました。このことについて、FRBが「景気回復のためには通貨供給が必要」という市場の求めに応じた、との指摘があります。
もともと、通貨供給は経済発展のために行われていました。しかし、2010年ごろ以降、景気刺激という役割を持つようになり、それが行われることがある意味、当たり前のことになってしまいました。
危機的な状態に対する一時的な策という意味の「カンフル剤」とも言える、こうした金融緩和は、通貨の価値を薄めるきっかけとなり、相対的なインフレが進む原動力になっていると言えます。
この点からも、世界を苦しめているインフレの原因が、中東情勢の悪化だけではないことがわかります。
図：米国、ドイツ、日本のCPI（消費者物価指数） 2010年＝100
出所：IMF（国際通貨基金）のデータより筆者作成
