原油反発。中東情勢の悪化懸念などで。106.75ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。4,665.55ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年05月限は16,700元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年05月限は721.3元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2754.65ドル（前日比68.75ドル縮小）、円建てで14,840円（前日比133円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（4月2日 17時12分時点 6番限）
金 24,470円/ｇ
白金 9,630円/ｇ
ゴム -円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「SNS・AIのデメリットがカオスの一因」
前回は、「思惑と実態の差が拡大する投資の世界」として、S＆P500、原油、銅の価格推移（年間平均 1986年を100 2025年まで）を、確認しました。
今回は、「SNS・AIのデメリットがカオスの一因」として、ポピュリズムとハイテク（2010年ごろ拡大開始）のマイナス面による相乗効果を、確認します。
前回までの数回で述べた、ネガティブ経験指数の上昇と自由民主主義指数の低下、原油と銅価格を置き去りにした株価指数の急上昇、という2010年ごろから目立ち始めた「カオス」の原因について、考えます。
以下のグラフは、ポピュリズムとハイテク（2010年ごろ拡大開始）のマイナス面による相乗効果を示した図です。
軍事、一般（個人・国）、政治のいずれの分野においても、ハイテク（SNS、AI、ドローンなど）のマイナス面が影響を与え、一般と政治においてはポピュリズム（人気取り）が加わり、世界全体として非伝統的な有事が増幅した経緯を確認することができます。
一般において、SNSとAIのマイナス面がきっかけとなり、情報の受け手と発信者の関係が変化したり、「真実」が乱立したり、情報の受け手の受容力が低下したり、流通する情報においてかく乱、浸透、分断などの工作が横行したりしています。ポピュリズムがこうした動きを加速させています。
政治において、SNSがきっかけとなり、ポピュリズムを利用して票を稼ぐ政治家が増えたり、SNSにおいてクレクレ（減税や補助金を要求）とそれに対するバラマキ（減税や補助金を付与）などの議論が活発になったりしました。
さらには、こうした流れを引き継ぎ、市場による金融緩和（通貨供給や利下げ）の要求とそれに応じる中央銀行という構図が目立ち、米ドルのマネーストック（M2）が急増していることが示すとおり、景気刺激のため通貨供給という「カンフル剤」の処方が止まらなくなっています。
図内の「情報の受け手と発信者の関係の変化」について、詳細を述べます。SNSとAIのマイナス面によって、ほぼ無限に見たい情報を見ることができるようになりました。この動きは「見たくないものを見ない」という動きを加速させていると、筆者は考えています。
情報の受け手側の変化を受け、情報の発信者はそれまで以上に「受け手が見たいものを見せたい」と思うようになりました。
こうした情報の受け手と発信者の関係の変化によって、世の中に存在する少なくない情報において、「過程・本質軽視」「人気取り目的」、「（乱立するはずのない）真実の乱立」が目立つようになりました。
こうしてできた、実態よりも思惑（プラスの思惑は期待・マイナスの思惑は懸念）を優先するムードは、半年から1年先の思惑を織り込んで動く株価指数を動かす大きな要因になったと、考えられます。
SNSとAIのマイナス面は、カンフル剤を増加させたり、思惑重視のムードを強くしたりして、株価指数を大きく上昇させたと言えます。思惑と実態の差の拡大もまた、世界で大きくなっている「カオス」の一つであると言えます。
図：ポピュリズムとハイテク（2010年ごろ拡大開始）のマイナス面による相乗効果
出所：筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。4,665.55ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年05月限は16,700元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年05月限は721.3元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2754.65ドル（前日比68.75ドル縮小）、円建てで14,840円（前日比133円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（4月2日 17時12分時点 6番限）
金 24,470円/ｇ
白金 9,630円/ｇ
ゴム -円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「SNS・AIのデメリットがカオスの一因」
前回は、「思惑と実態の差が拡大する投資の世界」として、S＆P500、原油、銅の価格推移（年間平均 1986年を100 2025年まで）を、確認しました。
今回は、「SNS・AIのデメリットがカオスの一因」として、ポピュリズムとハイテク（2010年ごろ拡大開始）のマイナス面による相乗効果を、確認します。
前回までの数回で述べた、ネガティブ経験指数の上昇と自由民主主義指数の低下、原油と銅価格を置き去りにした株価指数の急上昇、という2010年ごろから目立ち始めた「カオス」の原因について、考えます。
以下のグラフは、ポピュリズムとハイテク（2010年ごろ拡大開始）のマイナス面による相乗効果を示した図です。
軍事、一般（個人・国）、政治のいずれの分野においても、ハイテク（SNS、AI、ドローンなど）のマイナス面が影響を与え、一般と政治においてはポピュリズム（人気取り）が加わり、世界全体として非伝統的な有事が増幅した経緯を確認することができます。
一般において、SNSとAIのマイナス面がきっかけとなり、情報の受け手と発信者の関係が変化したり、「真実」が乱立したり、情報の受け手の受容力が低下したり、流通する情報においてかく乱、浸透、分断などの工作が横行したりしています。ポピュリズムがこうした動きを加速させています。
政治において、SNSがきっかけとなり、ポピュリズムを利用して票を稼ぐ政治家が増えたり、SNSにおいてクレクレ（減税や補助金を要求）とそれに対するバラマキ（減税や補助金を付与）などの議論が活発になったりしました。
さらには、こうした流れを引き継ぎ、市場による金融緩和（通貨供給や利下げ）の要求とそれに応じる中央銀行という構図が目立ち、米ドルのマネーストック（M2）が急増していることが示すとおり、景気刺激のため通貨供給という「カンフル剤」の処方が止まらなくなっています。
図内の「情報の受け手と発信者の関係の変化」について、詳細を述べます。SNSとAIのマイナス面によって、ほぼ無限に見たい情報を見ることができるようになりました。この動きは「見たくないものを見ない」という動きを加速させていると、筆者は考えています。
情報の受け手側の変化を受け、情報の発信者はそれまで以上に「受け手が見たいものを見せたい」と思うようになりました。
こうした情報の受け手と発信者の関係の変化によって、世の中に存在する少なくない情報において、「過程・本質軽視」「人気取り目的」、「（乱立するはずのない）真実の乱立」が目立つようになりました。
こうしてできた、実態よりも思惑（プラスの思惑は期待・マイナスの思惑は懸念）を優先するムードは、半年から1年先の思惑を織り込んで動く株価指数を動かす大きな要因になったと、考えられます。
SNSとAIのマイナス面は、カンフル剤を増加させたり、思惑重視のムードを強くしたりして、株価指数を大きく上昇させたと言えます。思惑と実態の差の拡大もまた、世界で大きくなっている「カオス」の一つであると言えます。
図：ポピュリズムとハイテク（2010年ごろ拡大開始）のマイナス面による相乗効果
出所：筆者作成
