原油反発。中東情勢の悪化懸念などで。94.50ドル/バレル近辺で推移。
金反落。米10年債利回りの反発などで。4,327.26ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。26年09月限は17,500元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年07月限は610.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2571.56ドル（前日比4.16ドル拡大）、円建てで13,873円（前日比104円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（6月8日 15時19分時点 6番限）
金 22,746円/ｇ
白金 8,873円/ｇ
ゴム 423.5円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「中東情勢悪化で岐路に立たされるOPECプラス」
前回は、「人口見通しが示す金（ゴールド）高の土台」と題して、ドル建て金（ゴールド）価格の変動イメージについて、述べました。
今回は、「中東情勢悪化で岐路に立たされるOPECプラス」と題して、OPECプラスについて（2026年6月時点）について、述べます。
OPECの声明文は、一見すると定型的な表現が並ぶだけに見えます。しかし、過去の文言との違いや新たに加えられた記述を丁寧に追うことで、産油国の本音や将来の政策の方向性が浮かび上がることがあります。市場ではこうした読み解きを（日銀文学ならぬ）「OPEC文学」と呼んでいます。第40回会合と2026年6月7日の第41回会合を比較し、中東情勢の悪化を背景に高まりつつある協調減産継続の可能性について考察します。
足元の原油相場を取り巻く環境を確認します。中東情勢（ホルムズ海峡やレバノン情勢、石油輸出事情）悪化、産油国間のバランスの乱れ、主要国の金融政策引き締めムードの強まり、米国の原油在庫減少、などの四つのテーマが、原油相場に大きな影響を与えています。
中東情勢の悪化が起点となって、その他の三つのテーマの影響が大きくなっているといっても過言ではありません。とは言え元々、原油相場に大きな影響を与えていたテーマがあります。産油国間のバランスの乱れです。
ここで言う産油国とは、22の産油国で構成するOPECプラスのことです。以下の図のとおり、OPEC（石油輸出国機構）は11の加盟国で構成される産油国のグループです。ここに11の非加盟国が加わり、OPECプラスと呼ばれています。（2026年6月時点）
こうした産油国の間のバランスが、中東情勢の悪化が起点となり、乱れ始めています。後述する協力宣言配下の減産を実施している国々の原油生産シェア（合計）は、1年前の42％から約38％に大きく低下しました。（2026年5月時点）。
以下の国々の原油生産シェアが大きく低下した背景には、やはり中東情勢の悪化が挙げられます。ホルムズ海峡が事実上されたことによって原油生産量を少なくする必要に迫られている国が複数あります。攻撃を受けて施設が損傷し原油の供給を行えなくなっている国もあります。
今後数回にわけて、中東情勢の悪化によって大きな影響を受けつつ、それでいて、もともと行っていた原油の減産（人為的な生産量削減）方針を決定しなければいけないタイミングにあるOPECプラスについて、さまざまな資料をもとに考え、それを元に原油相場の今後について考えます。
基本的には、産油国のグループであるOPECプラスにとって、原油生産シェアの大きさは、原油市場における影響力の大きさとも言えるため、原油生産シェアと高くしたいと考えているようです。それと同時に、原油輸出で得られる収入の額に大きな影響を与える単価に相当する原油価格も高くしたいとも考えているようです。
図：OPECプラスについて（2026年6月時点）
出所：OPECの資料をもとに筆者作成
金反落。米10年債利回りの反発などで。4,327.26ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。26年09月限は17,500元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年07月限は610.6元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2571.56ドル（前日比4.16ドル拡大）、円建てで13,873円（前日比104円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（6月8日 15時19分時点 6番限）
金 22,746円/ｇ
白金 8,873円/ｇ
ゴム 423.5円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「中東情勢悪化で岐路に立たされるOPECプラス」
前回は、「人口見通しが示す金（ゴールド）高の土台」と題して、ドル建て金（ゴールド）価格の変動イメージについて、述べました。
今回は、「中東情勢悪化で岐路に立たされるOPECプラス」と題して、OPECプラスについて（2026年6月時点）について、述べます。
OPECの声明文は、一見すると定型的な表現が並ぶだけに見えます。しかし、過去の文言との違いや新たに加えられた記述を丁寧に追うことで、産油国の本音や将来の政策の方向性が浮かび上がることがあります。市場ではこうした読み解きを（日銀文学ならぬ）「OPEC文学」と呼んでいます。第40回会合と2026年6月7日の第41回会合を比較し、中東情勢の悪化を背景に高まりつつある協調減産継続の可能性について考察します。
足元の原油相場を取り巻く環境を確認します。中東情勢（ホルムズ海峡やレバノン情勢、石油輸出事情）悪化、産油国間のバランスの乱れ、主要国の金融政策引き締めムードの強まり、米国の原油在庫減少、などの四つのテーマが、原油相場に大きな影響を与えています。
中東情勢の悪化が起点となって、その他の三つのテーマの影響が大きくなっているといっても過言ではありません。とは言え元々、原油相場に大きな影響を与えていたテーマがあります。産油国間のバランスの乱れです。
ここで言う産油国とは、22の産油国で構成するOPECプラスのことです。以下の図のとおり、OPEC（石油輸出国機構）は11の加盟国で構成される産油国のグループです。ここに11の非加盟国が加わり、OPECプラスと呼ばれています。（2026年6月時点）
こうした産油国の間のバランスが、中東情勢の悪化が起点となり、乱れ始めています。後述する協力宣言配下の減産を実施している国々の原油生産シェア（合計）は、1年前の42％から約38％に大きく低下しました。（2026年5月時点）。
以下の国々の原油生産シェアが大きく低下した背景には、やはり中東情勢の悪化が挙げられます。ホルムズ海峡が事実上されたことによって原油生産量を少なくする必要に迫られている国が複数あります。攻撃を受けて施設が損傷し原油の供給を行えなくなっている国もあります。
今後数回にわけて、中東情勢の悪化によって大きな影響を受けつつ、それでいて、もともと行っていた原油の減産（人為的な生産量削減）方針を決定しなければいけないタイミングにあるOPECプラスについて、さまざまな資料をもとに考え、それを元に原油相場の今後について考えます。
基本的には、産油国のグループであるOPECプラスにとって、原油生産シェアの大きさは、原油市場における影響力の大きさとも言えるため、原油生産シェアと高くしたいと考えているようです。それと同時に、原油輸出で得られる収入の額に大きな影響を与える単価に相当する原油価格も高くしたいとも考えているようです。
図：OPECプラスについて（2026年6月時点）
出所：OPECの資料をもとに筆者作成
