原油反落。中東情勢の鎮静化期待などで。88.89ドル/バレル近辺で推移。
金反落。米主要株価指数の反発などで。4,357.30ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。26年09月限は17,590元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。26年07月限は580.2元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2593.65ドル（前日比14.45ドル縮小）、円建てで13,984円（前日比52円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（6月9日 18時07分時点 6番限）
金 22,870円/ｇ
白金 8,886円/ｇ
ゴム 424.2円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「第40回・第41回会合から読み取れる思惑：MSC」
前回は、「中東情勢悪化で岐路に立たされるOPECプラス」と題して、OPECプラスについて（2026年6月時点）について、述べました。
今回は、「第40回・第41回会合から読み取れる思惑：MSC」と題して、OPEC・非OPEC閣僚会議（第40回・41回）の内容について、述べます。
以下の図は、OPECプラス全体で行われた会議（OPEC・非OPEC閣僚会議）の要旨です。第40回は2025年11月30日、同41回は2026年6月7日に行われました。大きな項目は八つあり、その中の1から5については、内容がほとんど変わりませんでした。
しかし、6と7については、大きな進展がありました。おおむね、第40回会合が「制度・計画を作る会合」であったのに対し、第41回会合は「作った制度・計画を承認する会合」という位置付けという色が濃くなりました。
もともと、協調減産は2026年12月に終わり、自主減産も同年後半に縮小が完了する見込みです。こうした中、第41回会合を経て、2027年の協調減産の制度・計画が一段階進んだと言えます。
協調減産の基準を策定する上で重要な最大持続可能生産能力（MSC：Maximum Sustainable Production Capacity）について、第40回会合では、参加国のMSCを評価するためにOPEC事務局によって策定された仕組みを承認した（approved the mechanism developed by the OPEC Secretariat to assess participating countries’MSC）、とされました。
このMSCについて、第41回会合では、MSC評価を完了することの重要性を再認識した（reaffirmed the importance of completing the assessment of MSC）、とされました。
第40回会合が評価方法を承認し、その後の第41回会合で評価を完了させる重要性を確認したことがうかがえます。協調減産の基準を策定する上で重要なMSC評価がより現実的になった可能性があります。
図：OPEC・非OPEC閣僚会議（第40回・41回）
出所：OPECの資料をもとに筆者作成
金反落。米主要株価指数の反発などで。4,357.30ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。26年09月限は17,590元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。26年07月限は580.2元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2593.65ドル（前日比14.45ドル縮小）、円建てで13,984円（前日比52円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（6月9日 18時07分時点 6番限）
金 22,870円/ｇ
白金 8,886円/ｇ
ゴム 424.2円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「第40回・第41回会合から読み取れる思惑：MSC」
前回は、「中東情勢悪化で岐路に立たされるOPECプラス」と題して、OPECプラスについて（2026年6月時点）について、述べました。
今回は、「第40回・第41回会合から読み取れる思惑：MSC」と題して、OPEC・非OPEC閣僚会議（第40回・41回）の内容について、述べます。
以下の図は、OPECプラス全体で行われた会議（OPEC・非OPEC閣僚会議）の要旨です。第40回は2025年11月30日、同41回は2026年6月7日に行われました。大きな項目は八つあり、その中の1から5については、内容がほとんど変わりませんでした。
しかし、6と7については、大きな進展がありました。おおむね、第40回会合が「制度・計画を作る会合」であったのに対し、第41回会合は「作った制度・計画を承認する会合」という位置付けという色が濃くなりました。
もともと、協調減産は2026年12月に終わり、自主減産も同年後半に縮小が完了する見込みです。こうした中、第41回会合を経て、2027年の協調減産の制度・計画が一段階進んだと言えます。
協調減産の基準を策定する上で重要な最大持続可能生産能力（MSC：Maximum Sustainable Production Capacity）について、第40回会合では、参加国のMSCを評価するためにOPEC事務局によって策定された仕組みを承認した（approved the mechanism developed by the OPEC Secretariat to assess participating countries’MSC）、とされました。
このMSCについて、第41回会合では、MSC評価を完了することの重要性を再認識した（reaffirmed the importance of completing the assessment of MSC）、とされました。
第40回会合が評価方法を承認し、その後の第41回会合で評価を完了させる重要性を確認したことがうかがえます。協調減産の基準を策定する上で重要なMSC評価がより現実的になった可能性があります。
図：OPEC・非OPEC閣僚会議（第40回・41回）
出所：OPECの資料をもとに筆者作成
