原油反落。中東情勢の鎮静化期待などで。89.79ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。4,107.40ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年09月限は17,470元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年07月限は582.1元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2437.1ドル（前日比5.30ドル縮小）、円建てで13,151円（前日比28円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（6月11日 18時22分時点 6番限）
金 21,533円/ｇ
白金 8,382円/ｇ
ゴム 426.4円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「高まる協調減産継続の温度感」
前回は、「第40回・第41回会合から読み取れる思惑（CoC）」と題して、DoC、CoC、第38回OPEC・非OPEC閣僚会議の概要について、述べました。
今回は、「高まる協調減産継続の温度感」と題して、協調減産と自主減産のイメージ（2026年6月時点）について、述べます。
第40回会合は2025年11月30日に、第41回会合は2026年6月7日に行われました。第41回会合は、同年2月28日に急速に悪化したイラン情勢の動向（足元の情勢の受け止めと先々の見通し）を反映していると言えます。
以下の図は、協調減産と自主減産のイメージ（2026年6月時点）です。目下、前々回に述べたMSCの議論が進展していることから、2027年以降も協調減産が継続する可能性が高まっていると言えます。前回述べたCoCの進展も、それを補強する意味を持っています。
仮に、次回の42回会合（2026年11月29日）で協調減産を継続することを決定するとなると、協調減産の基準量のほか、その基準量からどれだけ減産するのか（減産の規模）、期間はどうするか、などが明示されることになります。
継続した場合、市場ではOPECプラスが原油価格を高止まりさせたい（収益を維持したい）という強い意志を持っているという思惑、さらには、相対的に原油生産シェア（市場での影響力）と供給安定化（供給者としての立ち位置）の優先度を下げている、との思惑が広がる可能性があります。
終了した場合、市場ではOPECプラスが原油生産シェア（市場での影響力）を上げ、供給安定化（供給者としての立ち位置）を強化するという強い意志を持っているという思惑、さらには、原油価格を高止まりさせる（収益を維持する）ことの優先度を下げている、との思惑が広がる可能性があります。
また、6月7日に行われた7カ国の自主減産を実施している国々の会合で自主減産を縮小することが決定し、それが「増産」との受け止めが広がりました。しかし、背景が自主減産の縮小であるため、その増産には限度があります。
昨年・今年に示された計画によれば、図内のとおり、自主減産は2026年後半に縮小が完了する見込みです。縮小が完了すれば、OPECプラスの増産枠がほぼなくなることを意味します。
図：協調減産と自主減産のイメージ（2026年6月時点）
出所：OPECの資料をもとに筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。4,107.40ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年09月限は17,470元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年07月限は582.1元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2437.1ドル（前日比5.30ドル縮小）、円建てで13,151円（前日比28円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（6月11日 18時22分時点 6番限）
金 21,533円/ｇ
白金 8,382円/ｇ
ゴム 426.4円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「高まる協調減産継続の温度感」
前回は、「第40回・第41回会合から読み取れる思惑（CoC）」と題して、DoC、CoC、第38回OPEC・非OPEC閣僚会議の概要について、述べました。
今回は、「高まる協調減産継続の温度感」と題して、協調減産と自主減産のイメージ（2026年6月時点）について、述べます。
第40回会合は2025年11月30日に、第41回会合は2026年6月7日に行われました。第41回会合は、同年2月28日に急速に悪化したイラン情勢の動向（足元の情勢の受け止めと先々の見通し）を反映していると言えます。
以下の図は、協調減産と自主減産のイメージ（2026年6月時点）です。目下、前々回に述べたMSCの議論が進展していることから、2027年以降も協調減産が継続する可能性が高まっていると言えます。前回述べたCoCの進展も、それを補強する意味を持っています。
仮に、次回の42回会合（2026年11月29日）で協調減産を継続することを決定するとなると、協調減産の基準量のほか、その基準量からどれだけ減産するのか（減産の規模）、期間はどうするか、などが明示されることになります。
継続した場合、市場ではOPECプラスが原油価格を高止まりさせたい（収益を維持したい）という強い意志を持っているという思惑、さらには、相対的に原油生産シェア（市場での影響力）と供給安定化（供給者としての立ち位置）の優先度を下げている、との思惑が広がる可能性があります。
終了した場合、市場ではOPECプラスが原油生産シェア（市場での影響力）を上げ、供給安定化（供給者としての立ち位置）を強化するという強い意志を持っているという思惑、さらには、原油価格を高止まりさせる（収益を維持する）ことの優先度を下げている、との思惑が広がる可能性があります。
また、6月7日に行われた7カ国の自主減産を実施している国々の会合で自主減産を縮小することが決定し、それが「増産」との受け止めが広がりました。しかし、背景が自主減産の縮小であるため、その増産には限度があります。
昨年・今年に示された計画によれば、図内のとおり、自主減産は2026年後半に縮小が完了する見込みです。縮小が完了すれば、OPECプラスの増産枠がほぼなくなることを意味します。
図：協調減産と自主減産のイメージ（2026年6月時点）
出所：OPECの資料をもとに筆者作成
