原油反発。中東情勢の悪化懸念などで。88.31ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。4,121.12ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年09月限は16,930元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年09月限は559.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2457.67ドル（前日比19.17ドル拡大）、円建てで13,595円（前日比27円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（7月22日 18時34分時点 6番限）
金 22,096円/ｇ
白金 8,501円/ｇ
ゴム 419.9円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●シカゴトウモロコシ先物（期近） 月足 単位：ドル/ブッシェル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「人口・文化・技術・思想も食料価格を左右」
前回は、「スーパーエルニーニョ＝食品急騰ではない」と題して、食料価格指数（世界全体）とスーパーエルニーニョ発生について、述べました。
今回は、「人口・文化・技術・思想も食料価格を左右」と題して、食料価格指数（世界全体）と変動要因について、述べます。
以下の図は、世界全体の食料価格指数の長期推移と、その価格変動の主な要因を示しています。
世界の食料価格は、長期的に見れば上昇基調を維持しています。ただし、その上昇は一直線ではありません。1970年代前半、2000年代後半に、大きな価格上昇が確認できます。長期視点の大規模な均衡点の変化を意味する「パラダイムシフト」が起きたとも言えます。
1970年代前半の上昇局面では、世界人口の増加が大きなテーマの一つになりました。人口が増えれば、食用需要だけでなく、畜産向けの飼料需要も増加します。同時に、原油価格の上昇も食料価格を押し上げる要因となりました。輸送や農業用機械を動かすための燃料だけでなく、化石燃料と関わりが深い肥料の価格を上昇させ、生産コストを押し上げました。
また、異常気象が発生することへの懸念が価格形成に大きな影響を与えるようになりました。干ばつや洪水が実際に発生する前から、市場は供給減少リスクを意識し始めます。今回のスーパーエルニーニョへの警戒感も、その一例と言えます。
2000年代後半以降は、新たなテーマが加わりました。新興国を中心とした食文化の欧米化による一人あたり食料需要の増加（需要増観測）、脱炭素社会への移行に伴う農産物需要の多様化（需要増観測）、品種改良や機械化・デジタル化への依存度の高まり（供給減懸念）、資源の武器利用（供給減懸念）の高まりなどです。
加えて、近年は投資マネーの流入も価格変動を大きくする要因となっています。世界的な金融緩和を背景に、農産物市場にも資金が流入しやすくなり、価格変動が増幅される場面が増えています。
このように、食料価格は単一の要因ではなく、複数のテーマが重なり合って形成されています。その中でも最も長期的で、最も重要なテーマ（土台）は人口動態かもしれません。国連の推計を基に作成した世界人口の推移と見通しを確認します。
先進国の人口は2041年ごろに11億人でピークを迎える見通しです。一方、新興国の人口は増加が続き、2085年ごろに91億人に達すると予測されています。つまり、世界の食料需要を支える「土台」は、今後数十年にわたって拡大し続ける可能性があるのです。
世界の食料価格の動向を考える時には、異常気象などの短期的な「イベント」と、人口増加という長期的な「土台」の二つの視点を同時に持つことが、大変に重要です。
図：食料価格指数（世界全体）と変動要因
出所：FAOなどのデータを基に筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。4,121.12ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年09月限は16,930元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年09月限は559.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2457.67ドル（前日比19.17ドル拡大）、円建てで13,595円（前日比27円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（7月22日 18時34分時点 6番限）
金 22,096円/ｇ
白金 8,501円/ｇ
ゴム 419.9円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●シカゴトウモロコシ先物（期近） 月足 単位：ドル/ブッシェル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「人口・文化・技術・思想も食料価格を左右」
前回は、「スーパーエルニーニョ＝食品急騰ではない」と題して、食料価格指数（世界全体）とスーパーエルニーニョ発生について、述べました。
今回は、「人口・文化・技術・思想も食料価格を左右」と題して、食料価格指数（世界全体）と変動要因について、述べます。
以下の図は、世界全体の食料価格指数の長期推移と、その価格変動の主な要因を示しています。
世界の食料価格は、長期的に見れば上昇基調を維持しています。ただし、その上昇は一直線ではありません。1970年代前半、2000年代後半に、大きな価格上昇が確認できます。長期視点の大規模な均衡点の変化を意味する「パラダイムシフト」が起きたとも言えます。
1970年代前半の上昇局面では、世界人口の増加が大きなテーマの一つになりました。人口が増えれば、食用需要だけでなく、畜産向けの飼料需要も増加します。同時に、原油価格の上昇も食料価格を押し上げる要因となりました。輸送や農業用機械を動かすための燃料だけでなく、化石燃料と関わりが深い肥料の価格を上昇させ、生産コストを押し上げました。
また、異常気象が発生することへの懸念が価格形成に大きな影響を与えるようになりました。干ばつや洪水が実際に発生する前から、市場は供給減少リスクを意識し始めます。今回のスーパーエルニーニョへの警戒感も、その一例と言えます。
2000年代後半以降は、新たなテーマが加わりました。新興国を中心とした食文化の欧米化による一人あたり食料需要の増加（需要増観測）、脱炭素社会への移行に伴う農産物需要の多様化（需要増観測）、品種改良や機械化・デジタル化への依存度の高まり（供給減懸念）、資源の武器利用（供給減懸念）の高まりなどです。
加えて、近年は投資マネーの流入も価格変動を大きくする要因となっています。世界的な金融緩和を背景に、農産物市場にも資金が流入しやすくなり、価格変動が増幅される場面が増えています。
このように、食料価格は単一の要因ではなく、複数のテーマが重なり合って形成されています。その中でも最も長期的で、最も重要なテーマ（土台）は人口動態かもしれません。国連の推計を基に作成した世界人口の推移と見通しを確認します。
先進国の人口は2041年ごろに11億人でピークを迎える見通しです。一方、新興国の人口は増加が続き、2085年ごろに91億人に達すると予測されています。つまり、世界の食料需要を支える「土台」は、今後数十年にわたって拡大し続ける可能性があるのです。
世界の食料価格の動向を考える時には、異常気象などの短期的な「イベント」と、人口増加という長期的な「土台」の二つの視点を同時に持つことが、大変に重要です。
図：食料価格指数（世界全体）と変動要因
出所：FAOなどのデータを基に筆者作成
