５０ドル攻防戦　原油相場見通し

　既存のレポート等でお伝えしているように、「株価のパニック的な連鎖安がなければ、ＮＹ原油の５０ドル以下は、テクニカル的な下げが一時的にあっても、チャート上の底打ち確認ができれば、中長期的な買い場となる可能性」との見方に、大きな変化はない。

　上海総合株価指数と相関の高い銅相場の底打ちは、依然として確認できないものの、ＮＹダウはアジア株式市場と比較して、相次ぐ好決算もあり、崩れてはいない。

　アジア株に落ち着きが見えてくれば、遠いアジアの新型肺炎よりも、米国にとっては、より関心の高い米大統領選挙に市場の関心が移行するかもしれない。党員集会（2/3）が開かれるアイオワ州と、続いて予備選が行われるニューハンプシャー州（2/11）で、バーニー・サンダース上院議員が優位に立っている。左派候補に注目が集まると、ＮＹ株価市場の利食いの材料となるかもしれないが、その後に控えるネバダ州（2/22）・サウスカロライナ州（2/29）では、バイデン候補が優勢で、トランプ大統領による株価下支え策期待も高まるだろう。

　米エネルギー情報局（ＥＩＡ）月報によると、米原油生産は日量２０万３０００バレル増加し、過去最高の１２９０万バレルとなった。世界的な暖冬傾向も、米原油在庫が大きく減少しない理由の一つで、原油市場の上値を抑える要因となっている。

　ただし、原油は２月底から春～夏にかけて下値を切り上げる季節傾向がある銘柄で、ここからの安値は、売り込むのではなく、チャート上の底打ちを確認後、買い主体の戦略を考えたい。

　東京市場も、ガソリン先限は夏の需要期限月で、納会（7/22）は東京オリンピック開始（7/24）とも重なる時間帯。マーケットの雰囲気も、現在とは大きく変わっている可能性も。