原油反発。米主要株価指数の反発などで。47.79ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。1,868.35ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。21年05月限は14,380元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。21年02月限は301.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで811.15ドル(前日比4.85ドル縮小)、円建てで2,721円(前日比26円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(12月16日 19時6分頃 先限)
金 6,205円/g 白金 3,484円/g
ゴム 239.8円/kg とうもろこし 24,760円/t
●WTI原油先物 日足 (単位:ドル/バレル)
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「原油固有の上昇要因:OPECの原油生産量が低水準」
前回は、「“バイデン・ワクチン”相場が終わっても、原油価格は上昇中」として、12月8日(火)から14日(月)にかけての、各種銘柄の騰落率を確認しました。
今回は、「原油固有の上昇要因:OPECの原油生産量が低水準」として、OPECの原油生産量について書きます。
11月に発生した、期待先行相場“バイデン・ワクチン相場”は、12月に入り勢いが弱まっているとみられます。このような状況の中でも、原油相場が上昇しているのは、原油固有の上昇要因があるためと、考えられます。
今回より、数回に分けて、足元の原油固有の上昇要因について書きます。今回は、OPECの原油生産量についてです。
12月13日にOPECが月報で公表した先月11月のOPECの原油生産量は日量2510万バレルでした。
この水準は、以下のグラフのとおり、減産再開直前(2020年4月)の日量2830万バレルよりも、協調減産が始まった2017年1月の日量3200万バレルよりも、大幅に少ない水準です。
今年5月の減産再開の際、大きな削減目標を課し、それを順守するべく、生産量が大きく減少しています。この点は、原油固有の上昇要因として挙げられると思います。
また、2021年1月の削減幅について、現在の協調減産のルールを決めた今年4月の総会で、12月よりも日量200万バレル少なくする(減産を緩和する)ことで合意していましたが、先々週の総会で、少なくする量を日量50万バレルにとどめました。
削減幅は、1月以降毎月、日量50万バレルの範囲で見直されることとなったため、順次、削減量が縮小する可能性はありますが、それでも、日量200万バレルもの大規模な減産緩和が、すぐさま行われることが避けられたことは、市場に一定の安心感を与えたとみられます。
このようなOPECの動向が、主要株価指数を含めた11月に急上昇した銘柄が、12月に入り軟調に推移する中でも、原油相場が上昇している一因になっていると、筆者は考えています。
次回以降、米シェール主要地区の原油生産量について書きます。
図:OPECの原油生産量 単位:千バレル/日量
出所:OPEC(石油輸出国機構)のデータより筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。1,868.35ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。21年05月限は14,380元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。21年02月限は301.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで811.15ドル(前日比4.85ドル縮小)、円建てで2,721円(前日比26円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(12月16日 19時6分頃 先限)
金 6,205円/g 白金 3,484円/g
ゴム 239.8円/kg とうもろこし 24,760円/t
●WTI原油先物 日足 (単位:ドル/バレル)
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「原油固有の上昇要因:OPECの原油生産量が低水準」
前回は、「“バイデン・ワクチン”相場が終わっても、原油価格は上昇中」として、12月8日(火)から14日(月)にかけての、各種銘柄の騰落率を確認しました。
今回は、「原油固有の上昇要因:OPECの原油生産量が低水準」として、OPECの原油生産量について書きます。
11月に発生した、期待先行相場“バイデン・ワクチン相場”は、12月に入り勢いが弱まっているとみられます。このような状況の中でも、原油相場が上昇しているのは、原油固有の上昇要因があるためと、考えられます。
今回より、数回に分けて、足元の原油固有の上昇要因について書きます。今回は、OPECの原油生産量についてです。
12月13日にOPECが月報で公表した先月11月のOPECの原油生産量は日量2510万バレルでした。
この水準は、以下のグラフのとおり、減産再開直前(2020年4月)の日量2830万バレルよりも、協調減産が始まった2017年1月の日量3200万バレルよりも、大幅に少ない水準です。
今年5月の減産再開の際、大きな削減目標を課し、それを順守するべく、生産量が大きく減少しています。この点は、原油固有の上昇要因として挙げられると思います。
また、2021年1月の削減幅について、現在の協調減産のルールを決めた今年4月の総会で、12月よりも日量200万バレル少なくする(減産を緩和する)ことで合意していましたが、先々週の総会で、少なくする量を日量50万バレルにとどめました。
削減幅は、1月以降毎月、日量50万バレルの範囲で見直されることとなったため、順次、削減量が縮小する可能性はありますが、それでも、日量200万バレルもの大規模な減産緩和が、すぐさま行われることが避けられたことは、市場に一定の安心感を与えたとみられます。
このようなOPECの動向が、主要株価指数を含めた11月に急上昇した銘柄が、12月に入り軟調に推移する中でも、原油相場が上昇している一因になっていると、筆者は考えています。
次回以降、米シェール主要地区の原油生産量について書きます。
図:OPECの原油生産量 単位:千バレル/日量
出所:OPEC(石油輸出国機構)のデータより筆者作成