需給緩和見通しの織り込みが優勢になっている。70ドル割れ定着が打診され、 65ドル割れが試される見通し。通商リスクの高まりに留まらず、景気減速懸念の織り 込みも求められている。株安で投資環境が不安定化していることもネガティブ。需給緩 和見通しの強化で昨年安値も下抜いており、チャート環境からも上値の重い展開が支持 される。石油輸出国機構(OPEC)プラスが原油安に対応するのかが目先の焦点だ が、4月の減産縮小を先送りしても、戻り売り優勢の地合は崩れないだろう。12日に OPEC、13日に国際エネルギー機関(IEA)月報が発表される。 (マーケットエッジ・小菅 努)
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