原油反発。米主要株価指数の反発などで。67.78ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。1,804.05ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。21年09月限は12,955元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年09月限は413.1元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで737.2ドル（前日比9ドル縮小）、円建てで2,607円（前日比10円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（7月21日17時29分頃先限）
金 6,396円/ｇ 白金 3,789円/ｇ
ゴム 209.0円/ｋｇ とうもろこし 34,880円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラスは材料の一つに過ぎない」
前回は、「OPECプラスの原油生産は22年にコロナ前に戻る」として、前回に続き、OPECプラスの減産の方針について書きました。
今回は、「OPECプラスは材料の一つに過ぎない」として、OECD石油在庫の動向について、書きます。
以下のグラフは、OPECプラスが（目を皿のようにして？）注目する、OECD（経済協力開発機構）石油在庫の推移です。OPECのプレスリリースにおいて、このOECD石油在庫は、頻出キーワードです。
OECDとは、第二次世界大戦後の欧州復興のためにつくられた組織で（当時は欧州経済協力機構（OEEC））、現在、欧米を中心に38の国が加盟しています。
1964年に日本が非欧米諸国として始めて加盟。後に、オーストラリア、韓国などが加盟しました。全体として、先進国と呼ばれる国々が多いのが特徴です。
なぜ、OPECはこのデータを追うのか、それは、OECD諸国が、設立から60年超経過したOPEC諸国にとって長きにわたる重要な商売相手であり、世界経済をリードする国々だからでしょう。
OECD石油在庫はそうした国々の石油の需給バランスの状況をつぶさに映す指標です。
グラフのとおり、新型コロナのパンデミック化をきっかけとして急増した過剰在庫は、すでにほぼ、はけています。
OECD加盟国で大きな需給バランスの緩みがないことが、このデータから伺えます。何が同在庫を減少させたのでしょうか。
前回の図「OPECプラスのうち減産に参加する20カ国の原油生産量の合計」と照らし合わせると分かるとおり、2020年夏ごろから、OECD石油在庫の減少とOPECプラス（うち20カ国）の原油生産量の増加は、同時進行しています。
つまり、OPECプラスが削減量（減産幅）を縮小しても（増産と表現するメディアもある）、石油在庫は減少するのです。
この点は、投資家の皆さまを含めた市場関係者に、原油市場がOPECプラス起因の材料だけでできていないことを、明示しています。この間、在庫減少が起きた背景の全体像は以下だと、筆者は考えています。
１．OPECプラスの減産が続いている。（部分的には増産）
２．米国の原油生産量の回復が鈍いまま。
３．実態を伴う消費回復が続いている。
４．株価が高値を維持し、好ムードが継続している。
1と2は供給減少要因（観測含む）、3と4は需要増加要因（観測含む）です。これらの4つが同時進行したため、在庫が減少したと、考えられます。
繰り返しですが、OPECプラスは原油市場を動かす一因でしかありません。米国の原油生産動向、世界全体の石油の消費動向、そして市場を覆うムードなど、考慮すべき点はいくつもあります。次回以降、米国の原油生産動向について、書きます。
図：OECD石油在庫 単位：百万バレル
出所：EIA（米エネルギー情報局）のデータをもとに筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。1,804.05ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。21年09月限は12,955元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年09月限は413.1元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで737.2ドル（前日比9ドル縮小）、円建てで2,607円（前日比10円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（7月21日17時29分頃先限）
金 6,396円/ｇ 白金 3,789円/ｇ
ゴム 209.0円/ｋｇ とうもろこし 34,880円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「OPECプラスは材料の一つに過ぎない」
前回は、「OPECプラスの原油生産は22年にコロナ前に戻る」として、前回に続き、OPECプラスの減産の方針について書きました。
今回は、「OPECプラスは材料の一つに過ぎない」として、OECD石油在庫の動向について、書きます。
以下のグラフは、OPECプラスが（目を皿のようにして？）注目する、OECD（経済協力開発機構）石油在庫の推移です。OPECのプレスリリースにおいて、このOECD石油在庫は、頻出キーワードです。
OECDとは、第二次世界大戦後の欧州復興のためにつくられた組織で（当時は欧州経済協力機構（OEEC））、現在、欧米を中心に38の国が加盟しています。
1964年に日本が非欧米諸国として始めて加盟。後に、オーストラリア、韓国などが加盟しました。全体として、先進国と呼ばれる国々が多いのが特徴です。
なぜ、OPECはこのデータを追うのか、それは、OECD諸国が、設立から60年超経過したOPEC諸国にとって長きにわたる重要な商売相手であり、世界経済をリードする国々だからでしょう。
OECD石油在庫はそうした国々の石油の需給バランスの状況をつぶさに映す指標です。
グラフのとおり、新型コロナのパンデミック化をきっかけとして急増した過剰在庫は、すでにほぼ、はけています。
OECD加盟国で大きな需給バランスの緩みがないことが、このデータから伺えます。何が同在庫を減少させたのでしょうか。
前回の図「OPECプラスのうち減産に参加する20カ国の原油生産量の合計」と照らし合わせると分かるとおり、2020年夏ごろから、OECD石油在庫の減少とOPECプラス（うち20カ国）の原油生産量の増加は、同時進行しています。
つまり、OPECプラスが削減量（減産幅）を縮小しても（増産と表現するメディアもある）、石油在庫は減少するのです。
この点は、投資家の皆さまを含めた市場関係者に、原油市場がOPECプラス起因の材料だけでできていないことを、明示しています。この間、在庫減少が起きた背景の全体像は以下だと、筆者は考えています。
１．OPECプラスの減産が続いている。（部分的には増産）
２．米国の原油生産量の回復が鈍いまま。
３．実態を伴う消費回復が続いている。
４．株価が高値を維持し、好ムードが継続している。
1と2は供給減少要因（観測含む）、3と4は需要増加要因（観測含む）です。これらの4つが同時進行したため、在庫が減少したと、考えられます。
繰り返しですが、OPECプラスは原油市場を動かす一因でしかありません。米国の原油生産動向、世界全体の石油の消費動向、そして市場を覆うムードなど、考慮すべき点はいくつもあります。次回以降、米国の原油生産動向について、書きます。
図：OECD石油在庫 単位：百万バレル
出所：EIA（米エネルギー情報局）のデータをもとに筆者作成
