世界各地でブラックスワン候補が拡散中

　米長期金利の指標とされる１０年債利回りは低下中で、景気後退シグナルとされる２年債との長短金利差逆転となった場合、ＡＩを含むプログラム売買が、一気に「株売り・金買い」などを誘発する可能性は高い。薄商いの中、値が飛ぶリスクには注意したい。

　９月には対中関税、イスラエルの再選挙、１０月には、消費増税、合意なきブレグジット懸念など、新興国リスクを含めて、世界各地でブラックスワンになりうる火種は多い。金の買い主体の戦略を考えたい。

　ワールド・ゴールド・カウンシル（ＷＧＣ）報告書（8/1）によると、今年上半期の世界の金の需要は８％増加し２０１６年以降で最高となった。各国中央銀行の購入や金価格連動型の上場投資信託（ＥＴＦ）への資金流入が背景。

　第２・四半期の中銀の金購入量は２２４．４トン。上半期は３７４トンと、上半期としては、２０００年以降で最高となった。ＥＴＦの金保有量も第２・四半期に６７２トン増加。上半期は１０７．５トン増の２５４８トンと、６年ぶり高水準となった。

　上半期の金の需要は２１８２トン。前年同期は２０２１トン。第２・四半期の金の需要は１１２３トン。前年同期は１０３９トン。

　１９８０年～９０年代の金価格下落の一因が、中央銀行の公的売却であったが、１９９９年のワシントン合意で、欧州中央銀行の売却量が制限されて、相場の転換ポイントなった．そのワシントン合意も今年の９月に期限を迎えるが、更新されないことが決定した。ワシントン合意を更新しなくとも、各国中央銀行は金を売却するつもりはないと言うことだろう。

　投機玉の動きと異なり、中央銀行の買いは、ゆっくりと長く続く傾向があり、息の長い相場になりそうだ。

　ドルの基軸通貨体制にも揺らぎが出ており、「通貨の顔」としての金も買われやすい地合いだ。これまでの上値抵抗だった１３７０～１４００ドル水準を下値支持帯として、２０１１年高値～２０１５年安値までの下げ幅に対する６１．８％戻し（１５８１ドル）を試す流れが継続見通し。