原油反落。主要産油国の増産報道でなどで。106.44ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。1,991.50ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。22年05月限は13,765元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。22年04月限は672.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで913.9ドル（前日比0.7ドル縮小）、円建てで3,520円（前日比53円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月11日 14時47分頃 6番限）
金 7,430円/ｇ 白金 3,910円/ｇ
ゴム 241.4円/ｋｇ とうもろこし 51,950円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「短期的に金（ゴールド）も原油も上昇するか」
前回は、「プーチン氏による「脱炭素」推進国への制裁」として、今回のウクライナ侵攻の重要人物であるプーチン露大統領の「脱炭素」に対する考えを想像しました。
今回は、「短期的に金（ゴールド）も原油も上昇するか」として、目先、短期的な金と原油相場の動向について、筆者の考えを述べます。
争う姿勢を崩さない西側諸国とロシアですが、それぞれが「振り上げたこぶし」をどのようにおろすかをイメージし、まずはどちらかが歩み寄る姿勢を見せることが、事態解決に向けた第一歩（戦争を終わらせるきっかけ）になると、筆者は考えます。
こうした事態解決に向けた好循環のきっかけを探るためには、「脱炭素」の本格的なブーム化が始まった2021年に、さかのぼる必要があります。
2021年1月のバイデン米政権発足と米国のパリ協定復帰を機に、先進国を中心に「脱炭素」ブームが急速に拡大しはじめたわけですが、実はこのブームが、化石燃料の主要輸出国に不安感を植え付けてきた可能性があるためです。
前回述べたとおり、化石燃料を主要な輸出品目とする国々は、３月２日のロシア即時撤退に係る国連決議を「棄権」し、ロシアの行いを否定しませんでした。
「脱炭素」ブームがどんどんと拡大していること（化石燃料を否定する動きがどんどんと強まること）に、不安感を強めていた化石燃料の輸出国は、ロシアがウクライナ侵攻を実施し、エネルギー価格が急上昇するきっかけを作ったこと、ロシアが「脱炭素」の思想の象徴と言える「原子力発電所」を攻撃・占拠したことなどを、悪いことだと断じないでしょう。（だから「棄権」をした）
こうした状況を考慮すれば、「脱炭素を急ぎ過ぎた」「資源国への配慮が十分ではなかった」など、「脱炭素」を推進してきた先進国が、化石燃料の主要輸出国に一定の歩み寄りを見せることは、今回の戦争を終わらせるきっかけの一つになり得ると、コモディティの専門家として筆者は考えます。
逆に、こうした歩み寄りが見られなければ、単純に制裁の応酬（欧米によるロシア産のエネルギーなどの不買い、ロシアによるエネルギー価格つり上げ）がさらに加速し、不安が増幅し、今のような、需給ではとても説明がつかない相場展開が続く可能性があります。
こうした制裁の応酬や不安が消えない状態が続いた場合、金（ゴールド）も、原油も、近い将来、史上最高値（金は2,089.2ドル、原油は147.23ドル）を更新する可能性があると、現時点で考えています。
図：黎明期の「脱炭素」が原油市場に与える影響（一例）
出所：筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。1,991.50ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。22年05月限は13,765元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。22年04月限は672.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで913.9ドル（前日比0.7ドル縮小）、円建てで3,520円（前日比53円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月11日 14時47分頃 6番限）
金 7,430円/ｇ 白金 3,910円/ｇ
ゴム 241.4円/ｋｇ とうもろこし 51,950円/ｔ
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「短期的に金（ゴールド）も原油も上昇するか」
前回は、「プーチン氏による「脱炭素」推進国への制裁」として、今回のウクライナ侵攻の重要人物であるプーチン露大統領の「脱炭素」に対する考えを想像しました。
今回は、「短期的に金（ゴールド）も原油も上昇するか」として、目先、短期的な金と原油相場の動向について、筆者の考えを述べます。
争う姿勢を崩さない西側諸国とロシアですが、それぞれが「振り上げたこぶし」をどのようにおろすかをイメージし、まずはどちらかが歩み寄る姿勢を見せることが、事態解決に向けた第一歩（戦争を終わらせるきっかけ）になると、筆者は考えます。
こうした事態解決に向けた好循環のきっかけを探るためには、「脱炭素」の本格的なブーム化が始まった2021年に、さかのぼる必要があります。
2021年1月のバイデン米政権発足と米国のパリ協定復帰を機に、先進国を中心に「脱炭素」ブームが急速に拡大しはじめたわけですが、実はこのブームが、化石燃料の主要輸出国に不安感を植え付けてきた可能性があるためです。
前回述べたとおり、化石燃料を主要な輸出品目とする国々は、３月２日のロシア即時撤退に係る国連決議を「棄権」し、ロシアの行いを否定しませんでした。
「脱炭素」ブームがどんどんと拡大していること（化石燃料を否定する動きがどんどんと強まること）に、不安感を強めていた化石燃料の輸出国は、ロシアがウクライナ侵攻を実施し、エネルギー価格が急上昇するきっかけを作ったこと、ロシアが「脱炭素」の思想の象徴と言える「原子力発電所」を攻撃・占拠したことなどを、悪いことだと断じないでしょう。（だから「棄権」をした）
こうした状況を考慮すれば、「脱炭素を急ぎ過ぎた」「資源国への配慮が十分ではなかった」など、「脱炭素」を推進してきた先進国が、化石燃料の主要輸出国に一定の歩み寄りを見せることは、今回の戦争を終わらせるきっかけの一つになり得ると、コモディティの専門家として筆者は考えます。
逆に、こうした歩み寄りが見られなければ、単純に制裁の応酬（欧米によるロシア産のエネルギーなどの不買い、ロシアによるエネルギー価格つり上げ）がさらに加速し、不安が増幅し、今のような、需給ではとても説明がつかない相場展開が続く可能性があります。
こうした制裁の応酬や不安が消えない状態が続いた場合、金（ゴールド）も、原油も、近い将来、史上最高値（金は2,089.2ドル、原油は147.23ドル）を更新する可能性があると、現時点で考えています。
図：黎明期の「脱炭素」が原油市場に与える影響（一例）
出所：筆者作成
