原油(WTI先物)反発。ドルインデックスの反落などで。59.20ドル/バレル近辺で推移。 金反落。主要株価指数の反発などで。1,503.95ドル/トロイオンス近辺で推移。 上海ゴム(上海期貨交易所)反落。20年01月限は11,815元/トン付近で推移。 上海原油(上海国際能源取引中心)反落。19年11月限は458.4元/バレル付近で推移。 金・プラチナの価格差、ドル建てで573.15ドル(前日比8.05ドル縮小)、円建てで1,956円(前日比8円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。 東京市場は以下のとおり。(9月19日 19時36分頃 先限) 金 5,182円/g 白金 3,226円/g 原油 39,550円/kl ゴム 166.8円/kg とうもろこし 23,570円/t ●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より ●本日のグラフ「日本が主要国で最もサウジ依存度が高い?」 前回「サウジ生産回復でも不透明感。石油在庫は1年8カ月程度あり」として、サウジの石油施設が攻撃を受けたことに関連し、OECD石油在庫と米戦略備蓄がどれだけあるのかを確認しました。 今回は「日本が主要国で最もサウジ依存度が高い?」とし、以前の「サウジの原油輸出の60%は東アジアとインド向け」で述べたサウジが原油を輸出する東アジア諸国とインドの、サウジ依存度を確認します。 以下のグラフのとおり、サウジが多く原油を輸出する東アジア諸国とインドは、サウジ依存度が比較的高いことが分かります。 特に日本は原油輸入の40%程度をサウジに頼っています。 新たなドローンによる攻撃が発生したり、今回の事件の影響が長期化すれば、大消費地である東アジアとインドで供給懸念が高まる可能性があります。 日本と異なり、中国や韓国、インドは中東だけでなく、中南米やアフリカからも比較的多く輸入しています。 今回の事件を機に、今後、世界全体としてサウジや中東頼みではなく、調達先の多角化が図られていく可能性があります。 特に、韓国において10位にランクインした米国ですが、米国自体現在は原油の輸入が解禁され輸出量が増加しています。 米中貿易戦争の中、政治的な要因によって中国は米国からの輸入をほぼ行っていませんし、日本も米国からの原油輸入は徐々に増加していても目立った量にはなっていません。 米国からの輸入は、ホルムズ海峡の封鎖リスクもある中東への依存度を下げ、調達先を多角化させる有効な手段であると考えられます。 仮に、今回のサウジの件が長期化すれば、日本ではこれまで以上に、米国産原油を精製する技術が高まり、中国では政治的な障害を取り除く動きが進み、それぞれ、米国からの原油輸入が増加すると考えられます。 図:東アジア諸国とインドの相手国別原油輸入シェア(金額ベース) (2017年)
出所:UNCTADのデータをもとに筆者作成