原油反発。米主要株価指数の反落などで。78.47ドル/バレル近辺で推移。
金反発。米10年債利回りの反落などで。2,032.75ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。24年05月限は13,555元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。24年04月限は603.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1128.85ドル（前日比18.25ドル拡大）、円建てで5,429円（前日比13円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（2月20日 16時31分時点 6番限）
金 9,770円/ｇ
白金 4,341円/ｇ
ゴム 295.5円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「『すき間』を海外風が吹き抜ける足元」
前回は、「バブル期は日々、美しい連続性を維持」として、バブル絶頂期の日経平均（1989年9月19日～12月29日まで 日々の始値と終値）について述べました。
今回は、「『すき間』を海外風が吹き抜ける足元」として、足元の日経平均（2023年11月1日～2024年2月16日まで 日々の始値と終値）について述べます。
以下は、足元の日経平均の推移です。前回触れたバブル絶頂期と異なり、前日の終値と当日の始値の間隔が大きいことが分かります。このような「すき間」が大きいことは、日経平均が日本で取引（現物株の取引）が行われていない時間帯の事象、つまり欧米市場の影響を強く受けていることを意味します。
価格水準がバブル絶頂期と同様でも、それを支える材料の構造が大きく変化している点に留意しなければなりません。今の日経平均をバブル絶頂期と同じ手法で分析することは適当ではない、ということです。
参考までに、バブル絶頂期のすき間を0.04％（先述のグラフ内の期間の平均）として足元の日経平均のすき間を埋めて試算した調整後の足元の日経平均は、およそ3万4,000円です。実際の価格水準と4,500円程度の開きがあります。この開きは、海外起因の影響によってもたらされたものだといえます。
足元の価格上昇については、総合商社や大手メーカーなどの海外で稼ぐ会社の株価が上昇していること、電子機器や自動車などに使われる半導体に関連する会社の株価が上昇していることなどと報じられています。日本企業の動向が日経平均を押し上げている、あくまでも上昇は日本主導という趣旨で説明されることが多いと感じます。
ですが、昨年11月以降だけで4,500円もの上乗せ分をもたらした可能性がある海外の動向を無視することはできません。近年、日経平均の分析の際は、基本的には国内起因の材料と海外起因の材料を同じくらい重視するのがよいように感じます。ただし、足元のすき間が大きいことを考えれば、しばらくはどちらかといえば海外を重視する展開かもしれません。
図：足元の日経平均（2023年11月1日～2024年2月16日まで 日々の始値と終値） 単位：円
出所：QUICKのデータをもとに筆者作成 イラストはPIXTA
金反発。米10年債利回りの反落などで。2,032.75ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。24年05月限は13,555元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。24年04月限は603.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1128.85ドル（前日比18.25ドル拡大）、円建てで5,429円（前日比13円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（2月20日 16時31分時点 6番限）
金 9,770円/ｇ
白金 4,341円/ｇ
ゴム 295.5円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「『すき間』を海外風が吹き抜ける足元」
前回は、「バブル期は日々、美しい連続性を維持」として、バブル絶頂期の日経平均（1989年9月19日～12月29日まで 日々の始値と終値）について述べました。
今回は、「『すき間』を海外風が吹き抜ける足元」として、足元の日経平均（2023年11月1日～2024年2月16日まで 日々の始値と終値）について述べます。
以下は、足元の日経平均の推移です。前回触れたバブル絶頂期と異なり、前日の終値と当日の始値の間隔が大きいことが分かります。このような「すき間」が大きいことは、日経平均が日本で取引（現物株の取引）が行われていない時間帯の事象、つまり欧米市場の影響を強く受けていることを意味します。
価格水準がバブル絶頂期と同様でも、それを支える材料の構造が大きく変化している点に留意しなければなりません。今の日経平均をバブル絶頂期と同じ手法で分析することは適当ではない、ということです。
参考までに、バブル絶頂期のすき間を0.04％（先述のグラフ内の期間の平均）として足元の日経平均のすき間を埋めて試算した調整後の足元の日経平均は、およそ3万4,000円です。実際の価格水準と4,500円程度の開きがあります。この開きは、海外起因の影響によってもたらされたものだといえます。
足元の価格上昇については、総合商社や大手メーカーなどの海外で稼ぐ会社の株価が上昇していること、電子機器や自動車などに使われる半導体に関連する会社の株価が上昇していることなどと報じられています。日本企業の動向が日経平均を押し上げている、あくまでも上昇は日本主導という趣旨で説明されることが多いと感じます。
ですが、昨年11月以降だけで4,500円もの上乗せ分をもたらした可能性がある海外の動向を無視することはできません。近年、日経平均の分析の際は、基本的には国内起因の材料と海外起因の材料を同じくらい重視するのがよいように感じます。ただし、足元のすき間が大きいことを考えれば、しばらくはどちらかといえば海外を重視する展開かもしれません。
図：足元の日経平均（2023年11月1日～2024年2月16日まで 日々の始値と終値） 単位：円
出所：QUICKのデータをもとに筆者作成 イラストはPIXTA
