原油反発。米主要株価指数の反発などで。81.06ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。2,337.10ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。24年09月限は14,905元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。24年08月限は617.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1320.7ドル(前日比2.40ドル縮小)、円建てで6,834円(前日比34円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(6月24日 18時31分時点 6番限)
金 11,971円/g
白金 5,137円/g
ゴム 329.4円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 6,300.0円/mmBtu(22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点)
●NY金先物(期近) 日足 単位:ドル/トロイオンス
出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「中央銀行は今や『クジラ』のような存在」
前回は、「需要増加のほか供給減少懸念が台頭」として、銅鉱山生産国の自由民主主義指数について述べました。
今回は、「中央銀行は今や『クジラ』のような存在」として、中央銀行による金(ゴールド)積み上げ量(購入-売却)の推移について述べます。
中央銀行は「銀行の銀行」と呼ばれています。通貨を発行したり、物価と雇用を安定させるために金融政策を検討・決定したり、事態急変に備えて外貨準備高を保有したりする公的な金融機関です。例えば、日本では日本銀行が、米国ではFRB(連邦準備制度理事会)が、EU(欧州連合)ではECB(欧州中央銀行)が、その役割を担っています。
以下のグラフの通り、ウクライナ戦争が勃発したり、米国で急な利上げが行われたりした2022年に金(ゴールド)の積み上げ量(購入-売却)は、統計史上最大となりました。リーマンショック発生後、特に2010年ごろから増加傾向が目立っていた中での出来事でした。
多くの中央銀行は外貨準備高の一部を金(ゴールド)で保有しています。2023年の積み上げ量は、金(ゴールド)の全需要の23.2%に達しました(WGC(ワールド・ゴールド・カウンシル)のデータより)。2010年がわずか1.9%だったことを考えれば、同年以降いかに中央銀行が及ぼす金(ゴールド)相場への影響力が大きくなったかがうかがえます。
株式市場において年金基金などの莫大な資金を有する存在は、市場環境を大きく変化させ得るため「クジラ」と例えることがあります。それにならえば、近年の中央銀行は、金(ゴールド)市場にとってクジラだと言えるでしょう。
その中央銀行は、筆者が提唱する七つ(円建ての場合は八つ)のテーマの一つです。近年の金(ゴールド)市場を分析するためには各テーマがもたらす上下の圧力を同時に見渡す必要があり、中央銀行はその圧力の一翼を担う、大変に重要なテーマです。
今後数回に分けて、世界的な金(ゴールド)の調査機関であるWGCが毎年行っている「中央銀行調査」の最新版(2024年版 6月18日公表)をもとに、中央銀行の足元の関心事は何か、何を根拠に金(ゴールド)を積み上げているのか、今後、外貨準備高をどのように構築していこうと考えているのか、などを確認します。
図:中央銀行による金(ゴールド)積み上げ量(購入-売却)の推移 単位:トン
出所:WGC(ワールド・ゴールド・カウンシル)の資料をもとに筆者推計
金反発。ドル指数の反落などで。2,337.10ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。24年09月限は14,905元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。24年08月限は617.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1320.7ドル(前日比2.40ドル縮小)、円建てで6,834円(前日比34円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(6月24日 18時31分時点 6番限)
金 11,971円/g
白金 5,137円/g
ゴム 329.4円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 6,300.0円/mmBtu(22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点)
●NY金先物(期近) 日足 単位:ドル/トロイオンス
出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「中央銀行は今や『クジラ』のような存在」
前回は、「需要増加のほか供給減少懸念が台頭」として、銅鉱山生産国の自由民主主義指数について述べました。
今回は、「中央銀行は今や『クジラ』のような存在」として、中央銀行による金(ゴールド)積み上げ量(購入-売却)の推移について述べます。
中央銀行は「銀行の銀行」と呼ばれています。通貨を発行したり、物価と雇用を安定させるために金融政策を検討・決定したり、事態急変に備えて外貨準備高を保有したりする公的な金融機関です。例えば、日本では日本銀行が、米国ではFRB(連邦準備制度理事会)が、EU(欧州連合)ではECB(欧州中央銀行)が、その役割を担っています。
以下のグラフの通り、ウクライナ戦争が勃発したり、米国で急な利上げが行われたりした2022年に金(ゴールド)の積み上げ量(購入-売却)は、統計史上最大となりました。リーマンショック発生後、特に2010年ごろから増加傾向が目立っていた中での出来事でした。
多くの中央銀行は外貨準備高の一部を金(ゴールド)で保有しています。2023年の積み上げ量は、金(ゴールド)の全需要の23.2%に達しました(WGC(ワールド・ゴールド・カウンシル)のデータより)。2010年がわずか1.9%だったことを考えれば、同年以降いかに中央銀行が及ぼす金(ゴールド)相場への影響力が大きくなったかがうかがえます。
株式市場において年金基金などの莫大な資金を有する存在は、市場環境を大きく変化させ得るため「クジラ」と例えることがあります。それにならえば、近年の中央銀行は、金(ゴールド)市場にとってクジラだと言えるでしょう。
その中央銀行は、筆者が提唱する七つ(円建ての場合は八つ)のテーマの一つです。近年の金(ゴールド)市場を分析するためには各テーマがもたらす上下の圧力を同時に見渡す必要があり、中央銀行はその圧力の一翼を担う、大変に重要なテーマです。
今後数回に分けて、世界的な金(ゴールド)の調査機関であるWGCが毎年行っている「中央銀行調査」の最新版(2024年版 6月18日公表)をもとに、中央銀行の足元の関心事は何か、何を根拠に金(ゴールド)を積み上げているのか、今後、外貨準備高をどのように構築していこうと考えているのか、などを確認します。
図:中央銀行による金(ゴールド)積み上げ量(購入-売却)の推移 単位:トン
出所:WGC(ワールド・ゴールド・カウンシル)の資料をもとに筆者推計