OPEC減産実施11カ国を、8カ国と3カ国に分ける意味

原油（WTI先物）反発。主要株価指数の反発などで。57.00ドル/バレル近辺で推移。

金反落。米10年債利回りの上昇などで。1,465.05ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反落。20年01月限は12,010元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反落。19年12月限は452.1元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで583.85ドル（前日比6.25ドル縮小）、円建てで2,024円（前日比25円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

東京市場は以下のとおり。（11月15日 大引け 先限）
金 5,101円/ｇ　白金 3,077円/ｇ　原油 38,750円/ｋｌ
ゴム 182.3円/ｋｇ　とうもろこし 22,800円/ｔ

●東京原油　1時間足　（単位：円/キロリットル）


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPEC減産実施11カ国を、8カ国と3カ国に分ける意味」

今回は「OPEC減産実施11カ国を、8カ国と3カ国に分ける意味」として、OPECが11月14日に公表した月報から、OPEC加盟国の減産を実施している11カ国について書きます。

タイトルのとおり、この11カ国を、8カ国と3カ国に分けます。

8カ国とは、サウジ、イラク、クウェート、UAE、アルジェリア、アンゴラ、ガボン、エクアドルです。

この8カ国は、2017年1月以降、ほぼ丸3年間、（順守・非順守を別として）減産を継続して実施してきた国です。減産の“レギュラーメンバー”と言えます。

3カ国とは、途中で減産に参加した、あるいは途中で減産免除国となったなど、部分的に減産を実施している、いわば“準メンバー”です。

準メンバーの大きな入れ替えが決まったのは、2018年12月でした。

同月のOPEC総会で、カタールのOPEC脱退が承認され、イランとベネズエラが減産免除国となって準メンバーから外れ、生産枠が正式に与えられたコンゴと赤道ギニア、ナイジェリアが準メンバーになりました。

以下のグラフのとおり、2019年1月以降、OPECで減産に参加する11カ国の原油生産量が大きく減少、かつ生産量の上限が引き下がり、減産を順守しているうように見えます。

これは、準メンバーの入れ替えが主因と考えられます。

準メンバーでなくなったカタール、イラン、ベネズエラの2018年12月の生産量の合計は日量449万バレル、準メンバーとなったコンゴと赤道ギニア、ナイジェリアの2019年1月の生産量の合計は日量216万バレルでした。

差し引きした日量233万バレルは、11カ国全体の減少分の76%にあたります。

2019年12月の総会でも、来年4月以降の減産について、レギュラー、準メンバー問わず、入れ替えがあることが予想され、今後もどの国が減産に参加し、どの国が減産に参加していないか、その都度、確認する必要があります。

図：OPEC加盟国で減産に参加する11カ国の原油生産量の合計
単位：千バレル/日量


出所：OPECのデータをもとに筆者作成