[Vol.1920] トランプ2.0下で予想される日本での事象

原油反落。米主要株価指数の反落などで。69.66ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドル指数の反発などで。2,866.21ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。25年05月限は17,710元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。25年04月限は540.0元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで1919.66ドル（前日比18.54ドル縮小）、円建てで9,414円（前日比8円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

国内市場は以下のとおり。（2月28日 17時09分時点 6番限）
金 13,914円/ｇ
白金 4,500円/ｇ
ゴム 362.0円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 2,161円/mmBtu（25年5月限 2月25日17時16分時点）

●NY原油先物　月足　　単位：ドル/バレル

出所：MarketSpeedⅡより筆者作成

●本日のグラフ「トランプ2.0下で予想される日本での事象」
前回は、「OPECプラスの減産の動機に『脱炭素』あり」として、2010年ごろ以降の世界分裂発生とコモディティ（国際商品）価格上昇の背景を確認しました。

今回は、「トランプ2.0下で予想される日本での事象」として、日本の原油および天然ガス輸入単価とWTI原油価格を確認します。

この数回で述べてきたとおり、トランプ氏やOPECプラスがもたらす影響が大きい時期は、原油相場は高止まりしたり、上昇したりしやすくなると、考えられます。

この結果、以下のように、国際的な原油価格の指標になり得るWTI原油価格と連動する傾向がある、日本の原油と天然ガスの輸入単価（輸入額の合計÷輸入量の合計）が高止まりしたり、上昇したりしやすくなると、考えられます。

原油の輸入単価の高止まりは日本国内の輸送コストを高止まりさせ、天然ガスの輸入単価の高止まりは日本国内の電力価格を高止まりさせる要因になり得ます。

また、足元、日本国内では生鮮食品やエネルギーの価格上昇が目立っています。この傾向が続くかどうか、そのカギを握るのが、トランプ米大統領とOPECプラスなのだと言っても、過言ではありません。引き続き、彼らの動向に注視が必要です。

図：日本の原油および天然ガス輸入単価とWTI原油価格　1999年を100として指数化

出所：財務省および世界銀行のデータをもとに筆者作成