[Vol.2149] 人類滅亡の日とポピュリズム・ハイテク

著者:吉田 哲
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原油反落。米主要株価指数の反落などで。64.22ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドル指数の反発などで。4,902.90ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反落。26年05月限は16,175元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。26年03月限は463.5元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで2803.45ドル(前日比29.35ドル拡大)、円建てで15,250円(前日比217円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。

国内市場は以下のとおり。(2月5日 18時33分時点 6番限)
25,456円/g
白金 10,206円/g
ゴム 350.8円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 1,799円/mmBtu(25年8月限 5月27日15時39分時点)

●NY金先物(期近) 月足 単位:ドル/トロイオンス
NY金先物(期近) 月足 単位:ドル/トロイオンス
出所:MarketSpeedⅡより筆者作成

●本日のグラフ「人類滅亡の日とポピュリズム・ハイテク」
前回は、「人類滅亡の日までの時間を示唆する終末時計」として、「人類滅亡」までの残り時間(公表年のみ記載)を、確認しました。

今回は、「人類滅亡の日とポピュリズム・ハイテク」として、ポピュリズムとハイテクがもたらしているマイナスの相乗効果を、確認します。

前回述べた「終末時計」はあくまで、人類を取り囲むリスクの大きさを暗示するものです。とはいえ、ポピュリズムとハイテクが普及し始めた2010年ごろ以降、この終末時計が一度も人類滅亡の日から遠ざかったことがないことは、印象的です。

1990年代に、核兵器拡散防止のための働きかけで多くの国の思惑が一致し、残り17分まで、人類滅亡の日を遠のかせることに成功しました。このことは、人類が団結して行動すれば、人類滅亡の日を遠のかせることができることを示しています。

しかし、ポピュリズムとハイテクがもたらすマイナスの相乗効果によって、世界では分断が深まり、民主主義が後退しています。団結することが年々、困難になっていると言えます。こうした中で、人類が滅亡の日を遠のかせることは、困難だと言わざるを得ません。

2010年ごろ以降、ポピュリズムとハイテクが、現代の金(ゴールド)市場の動向を説明する上で欠かせない七つのテーマの一つ、「非伝統的な有事」を大きくしてきた経緯は、以下の図のとおりです。こうした傾向は、今後も長期視点で継続する可能性があります。

図:ポピュリズムとハイテクがもたらしているマイナスの相乗効果
図:ポピュリズムとハイテクがもたらしているマイナスの相乗効果
出所:筆者作成

 

このコラムの著者

吉田 哲(ヨシダ サトル)

楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト
1977年生まれ。超就職氷河期の2000年に、新卒で商品先物会社に入社。2007年よりネット専業の商品先物会社でコモディティアナリストとして活動を開始。2014年7月に楽天証券に入社。2015年2月より現職。「過去の常識にとらわれない解説」をモットーとし、テレビ、新聞、雑誌、インターネットなどで幅広く、情報発信を行っている。大学生と高校生の娘とのコミュニケーションの一部を、活動の幅を広げる要素として認識。キャリア形成のための、学びの場の模索も欠かさない。