米・イラン対立を受けた原油見通し

　米石油協会（ＡＰＩ）は日本時間８日午前６時半、米エネルギー情報局（ＥＩＡ）は同９日午前０時半、それぞれ３日までの１週間の在庫統計を公表予定だが、市場予想は、前週比４１０万バレル減少で、過去の季節傾向通り、北半球最大の需要期で在庫減少トレンドが明確になれば、原油価格は高止まりする可能性が高い。

　石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）プラスが、1月から実施している協調減産拡大も下値を支えるだろう。昨年１２月のＯＰＥＣの石油生産量は平均で日量２９５０万バレルと、１１月の改定値から５万バレル減少していた。ナイジェリアとイラクが減産順守に取り組んだことに加え、新たな生産抑制実施に先立ってサウジアラビアがさらに減産したことが背景。ＯＰＥＣ全体の減産合意順守率は１２月に１５８％と、１１月の１５３％から上昇している。

　１５日に予定されている米中貿易協議「第一弾」の署名が滞りなく行われれば、株価下落からの下げ圧力もかかりにくい。ただし、今回の米国の攻撃に関しては、中国・ロシアなどがイランを支持しており、貿易協議に影響が及ばないか注意はしたい。

　米国の制裁で既にイラン産油量は減少しており、上値リスクはサウジへの攻撃や、ホルムズ海峡封鎖などが実施された場合。このケースでは、値頃感無用となる。また、中東ではなく、米国本土テロなどが起きた場合は、原油だけでなく、マーケット全体に大きな変動を与える事態となろう。

　金価格が株高にも関わらず、原油以上に堅調なのは「米国ｖｓイラン」の構図が、「米国・イスラエルｖｓイラン」や、「米国・サウジｖｓイラン」、「米国ｖｓイラン・中国・ロシア」などの構図に拡大してリスクを織り込み始めているのかもしれない。