週間石油展望

　先週末のWTI原油は先週比2.73ドル安の53.06ドル、ブレント原油は3.03ドル安の59.23ドルとなった。

　前週末の海外原油は引き続き新型コロナウイルスの感染拡大が止まらず、石油需要の下振れ懸念から続落となった。米国に次ぐ石油の消費大国である中国では世界全体の約1割の石油を消費しており、ジェット燃料を中心とした石油需要の伸びは抑制される見通しである。

　先週はコロナウイルスにより株や原油などリスク資産が売られ大幅安の週明けとなった。OPECが協調減産を延長する方針や安値拾いの買いにより下げ止まりはしたものの、石油需要の下振れ懸念が強く、反発するまでには至らなかった。週明け27日は続落。引き続きコロナウイルスの感染拡大による危機感の高まりから、世界的に株価が下落するなどリスク回避ムードが広まっている。石油需要減少の見通しから、OPEC加盟国が必要であれば減産規模の拡大や期間の延長を検討していると伝わったが、買い戻しの動きは限定的であった。28日は反発。米株式が反発したことをきっかけにリスク資産である原油にも買いが入ったが、ややドル高が進行したことは重しとなった模様。朝方に発表されたAPI統計では、原油在庫が前週比427万Bの減少となった。29日は反落。OPECがコロナウイルスの感染拡大を背景に協調減産を少なくとも3ヵ月間延長する意向を示したとの報からプラス圏で推移していたが、EIA在庫統計で原油在庫が予想を上回る350万Bの増加であったことから、一転して売られる展開となった。翌30日は続落。新型肺炎の蔓延が中国経済の重しになるとの見方から下値を試す展開となったが、終盤にかけWHOが緊急事態宣言を宣言したことで各国の対策強化の期待感から株式市場が上昇に転じ原油市場も下げ幅を大きく縮小する流れとなった。