原油反発。米国の主要株価指数の反発などで。53.02ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。1,851.30ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。21年05月限は14,060元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年03月限は328.0元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで757.9ドル（前日比7.4ドル拡大）、円建てで2,584円（前日比2円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（1月26日 19時9分頃 先限）
金 6,193円/ｇ 白金 3,609円/ｇ
ゴム 225.0円/ｋｇ とうもろこし 26,750円/ｔ
●WTI原油先物（期近） 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「バイデン氏は、ブレント原油の指標性を向上させる！？」
前回は、「先週（1月15日～22日）は、“2番目銘柄”が上昇」として、先週1週間の各ジャンルの主要銘柄の騰落率を確認しました。
今回は、「バイデン氏は、ブレント原油の指標性を向上させる！？」として、WTI原油先物とブレント原油先物の出来高について述べます。
以下のグラフは、WTI原油先物（期近）とブレント原油先物（期近）の、出来高の推移を示しています。
2017年のトランプ政権発足時、WTI原油先物の出来高は、同じ世界の指標されるブレント原油の2倍前後、ありました。しかし、昨年4月のマイナス価格発生後、WTI原油先物の出来高は急減しました。現在は、WTIとブレントの出来高はほとんど差がありません。
マイナス価格発生後、WTI原油の2番限、3番限の出来高が増えたかといえば、取り立てて増えていません。このため、期近である1番限から2番、3番限に売買がシフトしたわけではありません。また、マイナス価格発生後、ブレント原油の売買が増えたかといえば、こちらも増えていません。
単純に、マイナス価格の発生を機に、WTI原油の売買が低下したと、言えると思います。マイナス価格が発生し得る市場に、不安定さを感じる、など、売買を生業とする投資家が、WTI原油市場が収益を上げる場としてふさわしくないと感じ、売買を敬遠している可能性も否定できません。
このような状況の中、バイデン新政権が正式に発足しました。基本的に、バイデン新政権は、トランプ政権と逆に、化石燃料の使用を推奨しないスタンスと考えられます。この点は、WTI原油先物の取引高、つまり出来高の低下に拍車をかける可能性があります。
バイデン氏のクリーンエネルギー策が進めば、米国国内の原油の重要性が低下し、売買がさらに低下して、出来高がブレントを下回る可能性があります。出来高は、どれだけその市場で売買されているか、つまり、どれだけ注目されているかを示す指標です。
出来高の逆転が起きた場合は、これまで以上に、ブレント原油を重視する必要が出てきます。この点は、バイデン新政権が及ぼし得る、原油市場への影響の一つと、考えられます。
図：WTI原油先物（期近）とブレント原油先物（期近）の出来高（週間） 単位：百万枚
出所：ブルームバーグのデータより筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。1,851.30ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。21年05月限は14,060元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。21年03月限は328.0元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで757.9ドル（前日比7.4ドル拡大）、円建てで2,584円（前日比2円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（1月26日 19時9分頃 先限）
金 6,193円/ｇ 白金 3,609円/ｇ
ゴム 225.0円/ｋｇ とうもろこし 26,750円/ｔ
●WTI原油先物（期近） 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「バイデン氏は、ブレント原油の指標性を向上させる！？」
前回は、「先週（1月15日～22日）は、“2番目銘柄”が上昇」として、先週1週間の各ジャンルの主要銘柄の騰落率を確認しました。
今回は、「バイデン氏は、ブレント原油の指標性を向上させる！？」として、WTI原油先物とブレント原油先物の出来高について述べます。
以下のグラフは、WTI原油先物（期近）とブレント原油先物（期近）の、出来高の推移を示しています。
2017年のトランプ政権発足時、WTI原油先物の出来高は、同じ世界の指標されるブレント原油の2倍前後、ありました。しかし、昨年4月のマイナス価格発生後、WTI原油先物の出来高は急減しました。現在は、WTIとブレントの出来高はほとんど差がありません。
マイナス価格発生後、WTI原油の2番限、3番限の出来高が増えたかといえば、取り立てて増えていません。このため、期近である1番限から2番、3番限に売買がシフトしたわけではありません。また、マイナス価格発生後、ブレント原油の売買が増えたかといえば、こちらも増えていません。
単純に、マイナス価格の発生を機に、WTI原油の売買が低下したと、言えると思います。マイナス価格が発生し得る市場に、不安定さを感じる、など、売買を生業とする投資家が、WTI原油市場が収益を上げる場としてふさわしくないと感じ、売買を敬遠している可能性も否定できません。
このような状況の中、バイデン新政権が正式に発足しました。基本的に、バイデン新政権は、トランプ政権と逆に、化石燃料の使用を推奨しないスタンスと考えられます。この点は、WTI原油先物の取引高、つまり出来高の低下に拍車をかける可能性があります。
バイデン氏のクリーンエネルギー策が進めば、米国国内の原油の重要性が低下し、売買がさらに低下して、出来高がブレントを下回る可能性があります。出来高は、どれだけその市場で売買されているか、つまり、どれだけ注目されているかを示す指標です。
出来高の逆転が起きた場合は、これまで以上に、ブレント原油を重視する必要が出てきます。この点は、バイデン新政権が及ぼし得る、原油市場への影響の一つと、考えられます。
図：WTI原油先物（期近）とブレント原油先物（期近）の出来高（週間） 単位：百万枚
出所：ブルームバーグのデータより筆者作成
