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始 値 高 値 安 値 帳入値 前日比
金 (24/ 2) 2030.7 2037.9 2011.7 2016.0 - 9.8
(24/ 4) 2049.7 2057.2 2031.1 2035.2 - 10.0
銀 (24/ 3) 2257.0 2309.0 2246.5 2288.9 + 42.7
(23/ 5) 2279.0 2330.5 2269.5 2310.8 + 42.9
推定出来高 前日出来高 前日取組高 (前々日比)
金 301,711 208,167 465,872 (- 1,197)
銀 77,235 53,109 138,617 (- 251)
注:4本値および出来高・取組高は、相場表と異なる場合があります。当該取引所か
ら電子取引を含む相場データの訂正が頻出しています。市況送信の際は細心の注意を払
っていますが、最新データは相場表でご確認ください。
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・NY為替 円 ユーロ ・NYダウ 37,806.39 - 99.06
23日 148.37/39 1.0850/52 ・ナスダック 15,481.92 + 55.98
24日 147.60/62 1.0879/81 ・10年米国債利回り 4.18 + 0.04
・NY原油 (24/ 3) 75.09 + 0.72 ・SPDR保有金残高 858.93 0.00
注:SPDRの保有金残高は前日発表の数値。本日付けはニューヨーク時間の午後6時(日
本時間の翌日の午前8時)に更新予定。
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ニューヨーク金は反落、銀は続伸。終値の前日比は金が10.0〜9.8ドル安、中
心限月の4月限が10.0ドル安、銀が41.5〜42.9セント高、中心限月の3月
限は42.7セント高。
金4月限は反落。時間外取引では、戻りを売られる場面も見られたが、米国債の利回
りが低下し、ドル安に振れると、押し目を買われた。欧州時間に入ると、ドル安を受け
て堅調となった。日中取引では、米総合購買担当者景気指数(PMI)の上昇を受けて
戻りを売られた。
銀3月限はドル安が支援要因となったが、米総合購買担当者景気指数(PMI)の上
昇を受けて上げ一服となった。
ニューヨーク金4月限は反落。時間外取引では2043.1〜2055.1ドルのレ
ンジで推移、前日比7.9ドル高の2053.1ドルとなった。4月限は高寄りしたの
ち、戻りを売られる場面も見られたが、米国債の利回りが低下し、ドル安に振れると、
押し目を買われた。欧州時間に入ると、ドル安を受けて堅調となった。
日中取引では、買い戻されて2057.2ドルまで上昇した。その後は、米総合購買
担当者景気指数(PMI)の上昇を受けて戻りを売られた。時間外取引の安値を割り込
むと、2031.1ドルまで下落した。
米総合購買担当者景気指数(PMI)の上昇を受けて米国債の利回りが上昇すると、
ドル安が一服し、金の戻り売り圧力が強まった。CMEのフェドウォッチでは、米連邦
準備理事会(FRB)の3月利下げ確率は38.6%(前日46.2%)に低下した。
ニューヨーク銀3月限は、時間外取引で2246.5〜2291.5セントのレンジ
で推移し、前日比41.8セント高の2288.0セントとなった。3月限は高寄りし
たのち、米国債の利回り低下によるドル安を受けて買い優勢となった。欧州時間に入る
と、ドル安を受けて堅調となった。
日中取引では、買い戻されて2309.0セントまで上昇した。その後は、米総合購
買担当者景気指数(PMI)の上昇を受けて上げ一服となり、2274.5セントまで
下落したが、押し目は買われた。
1月23日のコメックス指定倉庫在庫は、金が前日比1189オンス減の1991万
7109オンス、銀は93万5209オンス減の2億7678万5450オンス。
今日の材料
・中国人民銀行(中央銀行)が、脆弱な景気回復を後押しするため2月5日から預金準
備率を0.5%ポイント引き下げると発表した。
・1月のユーロ圏のHCOB総合購買担当者景気指数(PMI)速報値は47.9とな
り、昨年12月の47.6から上昇した。市場予想の48.0には届かなかった。景況
拡大・悪化の分かれ目となる50を8カ月連続で下回った。
・1月の英国の総合購買担当者景気指数(PMI)速報値は52.5となり、7カ月ぶ
りの高水準に達した。昨年12月の52.1から上昇し、市場予想の52.2も上回っ
た。
・ドイツ連邦銀行(中央銀行)は、中国が経済危機に陥った場合にドイツの経済成長率
は1.5%程度低下し、銀行も打撃を受ける可能性が高いとの試算を発表した。
・1月の米総合購買担当者景気指数(PMI)速報値は52.3と12月の50.9か
ら上昇し、昨年6月以来の高水準となった。サービス業と製造業の両指数が上昇した。
・カナダ銀行(BOC)は、政策金利である翌日物金利の誘導目標を5.0%に据え置
いた。基調インフレは依然懸念材料としつつも、今後の焦点は追加利上げの必要性では
なく、利下げ開始時期にシフトしつつあるとした。
MINKABU PRESS
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