21日前引けの日経平均株価は前営業日比429円93銭安の3万4300円35銭と大幅反落。前場のプライム市場の売買高概算は7億454万株、売買代金概算は1兆5624億円。値上がり銘柄数は534、対して値下がり銘柄数は1053、変わらずは49銘柄だった。 きょう前場の東京株式市場はリスク回避目的の売りが目立ち、日経平均は前引けで400円を超える下げとなった。前週末の欧米株市場がグッドフライデーに伴う休場で手掛かり材料難となるなか、目先筋の利食い急ぎの動きが表面化し全体相場を押し下げている。外国為替市場では1ドル=140円台後半までドル安・円高が進んでおり、市場センチメントを冷やしている。トランプ関税への警戒感が拭えないなか、輸出セクターなど中心に売りがかさんでいる。なお、売買代金は1兆5000億円台と低調。 個別では川崎重工業<7012>、三菱重工業<7011>など防衛関連が安く、三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクも軟調、ファーストリテイリング<9983>も下値を探っている。住友ファーマ<4506>が大幅安、スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>などの下げも目立つ。半面、中外製薬<4519>は買いが優勢。ニトリホールディングス<9843>が高く、GMOインターネット<4784>が値上がり率トップに買われた。日本農薬<4997>も物色人気で大幅高となっている。 出所:MINKABU PRESS
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