[Vol.1089] 現在の日本の電源構成、火力がメイン

著者:吉田 哲
ブックマーク
原油反発。OPEC・非OPECの会合で追加増産が見送られる観測などで。75.92ドル/バレル近辺で推移。

金反落。米10年債利回りの反発などで。1,753.80ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所) 国慶節のため休場。

上海原油(上海国際能源取引中心) 国慶節のため休場。

金・プラチナの価格差、ドル建てで797.8ドル(前日比13ドル拡大)、円建てで2,850円(前日比20円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

国内市場は以下のとおり。(10月4日 17時32分頃 6番限)
6,260円/g 白金 3,410円/g
ゴム 207.5円/kg とうもろこし 35,820円/t

●NY原油先物(期近) 日足  単位:ドル/バレル


出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より

●本日のグラフ「現在の日本の電源構成、火力がメイン」

前回は、「電力は「脱炭素」で重要な役割を担う」として、電力が豊かな生活を支えつつ、「脱炭素」を進める上で重要な役割を担うことについて書きました。

今回は、「現在の日本の電源構成、火力がメイン」として、日本において、どのような方法で、「豊かな生活」「脱炭素」を維持・達成するために欠かせない電力を生み出しているのかについて、書きます。

以下のグラフは、どの分野でどの程度発電しているのかを示す、いわゆる「電源構成」です。

かつての日本は、石油火力による発電と水力による発電が主流でした。しかし、1970年代の「オイルショック」を機に脱石油が加速し、次第に、天然ガス火力と原子力が主流になっていきました。

その後、東日本大震災が発生したり、「脱炭素」が世界的なブームになったりして、発電をめぐる環境は大きく変化しました。

2019年度時点の構成比は、化石燃料(天然ガス+石炭+石油などを燃料とした火力発電)が76%、原子力が6%、再生可能エネルギー(地熱および新エネルギー+水力)が18%です。

日本政府が現在検討している、2030年度までの新しい目標は、化石燃料が40%程度、再生可能エネルギーが30%台後半、水素・アンモニアが1%以上、原子力が20%程度、とされています。

火力発電がメインの日本において、これから10年をかけずに、化石燃料の割合を76%から40%に減らすという、野心的な目標が検討されているわけです。

実現のため、より多くの温室効果ガスを排出する石炭を減らし、比較的同ガスの排出量が少ないとされる天然ガスへのシフトが進む可能性があります。

石炭を使用しなくなる(代替手段がなくなる)分だけ、今よりも、天然ガスの重要性が増すことになると、考えられます。

図:発受電電力量の推移 (一般電気事業用)


出所:資源エネルギー庁「エネルギー白書2021」などをもとに筆者作成

 

このコラムの著者

吉田 哲(ヨシダ サトル)

楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト
1977年生まれ。2000年、新卒で商品先物会社に入社。2007年よりネット専業の商品先物会社でコモディティアナリストとして情報配信を開始。2014年7月に楽天証券に入社。2015年2月より現職。“過去の常識にとらわれない解説”をモットーとし、テレビ、新聞、雑誌などで幅広く、情報配信を行っている。2020年10月、生涯学習を体現すべく、慶應義塾大学文学部第1類(通信教育課程)に入学。