[Vol.1172] ウクライナ情勢の悪化はインフレ要因

原油反落。米主要株価指数の反落などで。91.09ドル/バレル近辺で推移。

金反発。米10年債利回りの反落などで。1,812.85ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。22年05月限は14,470元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。22年03月限は566.9元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで797.05ドル（前日比13.45ドル拡大）、円建てで2,957円（前日比12円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

国内市場は以下のとおり。（2月7日 18時02分頃 6番限）
金 6,699円/ｇ　白金 3,742円/ｇ
ゴム 247.6円/ｋｇ　とうもろこし 41,450円/ｔ

●NY原油先物（期近）　日足　　単位：ドル/バレル


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より

●本日のグラフ「ウクライナ情勢の悪化はインフレ要因」

前回は、「農産物価格はウクライナ起因の直接要因で上昇」として、足元の農産物価格の上昇とウクライナ情勢悪化の関係について、筆者の考えを述べました。

今回は、「ウクライナ情勢の悪化はインフレ要因」として、ウクライナ情勢悪化による影響の全体像を確認します。

ウクライナ情勢の悪化は、直接であるにせよ、間接であるにせよ、エネルギーや農産物の価格を、幅広く押し上げる要因と言えます。つまり、同情勢の悪化は、目下進行中の世界的なインフレを加速させているわけです。

同情勢の悪化による、間接的なエネルギー価格の上昇については「[Vol.1170] エネルギー価格はウクライナ起因の間接要因で上昇」、直接的な農産物価格の上昇については「[Vol.1171] 農産物価格はウクライナ起因の直接要因で上昇」で、詳細を述べています。

これ以上、同情勢が悪化しないことが望まれますが、プーチン露大統領がかたくなな姿勢を貫いているとの報道があり、予断を許しません。

とはいえ、状況が変化すれば、間接要因のみ、あるいは直接要因のみ、どちらか片方の緊張が和らぐ可能性もあるため、いかなる場面でも、情勢を冷静に見守ることが肝要と言えます。

図：ウクライナ情勢の悪化が与える間接・直接の影響


出所：筆者作成