週刊石油展望

　先週末のWTI原油は前週比4.96ドル安の84.49ドル、ブレント原油は2.51ドル高の92.32ドルとなった。

　前週末の海外原油は、10月のミシガン大消費者信頼感指数が強気な内容となったことから米利上げへの警戒感が高まり、ドル高進行したことが重しとなり軟調な推移となった。また、中国がゼロコロナ政策の継続を表明し、石油需要の減少が懸念されたことも嫌気された。

　先週の原油相場は米利上げによる景気後退による石油需要が減少するとの警戒感が重しとなった一方、株式相場の堅調さや冬場にかけて石油需給がひっ迫するとの懸念が支えとなり下げ幅を縮小する動きとなった。週明けは中国がゼロコロナ政策を継続すると伝わったことから石油需要の減少が警戒され軟調な推移となった。一方で7～9月期の米企業決算が想定より好調な内容だったことからリスクオフムードが後退し、下げ幅を縮小する場面も見られた。翌18日は9月の米鉱工業生産が堅調な内容だったことから積極的な金融引き締めが続くとの警戒感が高まりドル高進行したことが重しとなったほか、中国がGDPの公表を延期し、景気悪化を示す経済指標の公表を避けたのではないかとの思惑が強まったことが嫌気され軟調な推移となった。翌19日は前日まで3日下落していた買い戻しの動きから上昇すると、EIA統計において原油在庫の減少や留出油在庫が低調に推移していることが好感され反発した。また、米政府がSPRの追加放出を決めたものの、安値では備蓄の補充を開始すると伝わったことも支えとなった。翌20日は中国が入国者のコロナ隔離期間の短縮を検討していると伝わったことが支えとなったものの、フィラデルフィア連銀総裁がインフレ抑制のため金融引き締めの継続が必要と述べたことからドル安進行したことが重しとなり往って来いの展開となった。



　今週の原油相場はWTIベースで80～90ドル内のレンジ相場が想定されそうか。直近の米経済指標の好調さから金融引き締めが長期化するとの見方が強まっており、ドル高進行や世界的な景気後退による石油需要の減少が警戒されていること、バイデン大統領が中間選挙を前にエネルギー企業やOPECへの増産圧力を強める可能性があることは重しとなりそうだ。一方で安値ではSPRの買い戻しが入るとみられるほか、11月からOPECプラスが200万Bの減産を開始し、供給不安が高まっていることなどが支えとなる中で下値も底堅そうであり、目先は方向感を探る展開が想定されそうか。