[Vol.1427] 「コロナ・ウクライナなし」比1.4倍高

著者:吉田 哲
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原油反落。米主要株価指数の反落などで。75.50ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドル指数の反発などで。1,842.25ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反落。23年05月限は12,530元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反落。23年04月限は546.0元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで904.05ドル(前日比10.15ドル拡大)、円建てで3,878円(前日比22円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

国内市場は以下のとおり。(2月22日 17時20分頃 6番限)
7,952円/g
白金 4,074円/g
ゴム 224.9円/kg
とうもろこし (まだ出来ず)
LNG 6,300.0円/mmBtu(22年10月限 8月5日午前10時35分時点)

●NY原油先物(期近) 日足  単位:ドル/バレル
NY原油先物(期近) 日足

出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より

●本日のグラフ「『コロナ・ウクライナなし』比1.4倍高」
今回は、「侵攻開始日から大幅下落した各種市場」として、「侵攻開始日(2022年2月24日)」から足元までの、各種銘柄の騰落率を確認します。

今回は、「『コロナ・ウクライナなし』比1.4倍高」として、コロナ・ウクライナなし期間(2016~2019年)の平均値と足元の価格を比較します。

足元の価格とコロナ・ウクライナなし期間(2016~2019年)の平均値を比較します。足元の価格水準(≒2021年末の水準)と、新型コロナもウクライナ危機も存在しなかった2019年以前を比べるとどうなるでしょうか。

OPEC(石油輸出国機構)の意図的な減産見送り(米国のシェール企業の生産力を弱体化させることを企図)が一因で発生した「逆オイルショック(原油や主要株価指数の急落)」から、株式、コモディティなどの市場が回復し始めたのが、2016年ごろからでした。

その2016年から2019年までの日足終値をもとに算出した平均価格は、金が1,290ドル、原油が54ドル、銅が5,920ドル、小麦が465セント近辺でした。こうした価格を見て「当時は安かった」と感じる人は多いでしょう(それは、現在の価格水準を高いと感じているということ)。

現在の価格水準(≒2021年末の水準)は、長期視点の混乱要因をできるだけ排除した価格水準と比べても、「高い」のです。

以下の18銘柄(複数の株価指数とコモディティ銘柄、およびドル指数)のうち、15銘柄が上昇しました。欧州の天然ガスは2.8倍、原油は1.4倍、石炭は2.4倍、非鉄の代表格である銅は1.5倍、さまざまな食品に用いられる小麦は1.6倍です。

図:コロナ・ウクライナなし期間(2016~2019年)の平均値と足元の価格を比較
図:コロナ・ウクライナなし期間(2016~2019年)の平均値と足元の価格を比較

出所:QUICK、Investing.comのデータをもとに筆者作成

 

このコラムの著者

吉田 哲(ヨシダ サトル)

楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト
1977年生まれ。2000年、新卒で商品先物会社に入社。2007年よりネット専業の商品先物会社でコモディティアナリストとして情報配信を開始。2014年7月に楽天証券に入社。2015年2月より現職。“過去の常識にとらわれない解説”をモットーとし、テレビ、新聞、雑誌などで幅広く、情報配信を行っている。2020年10月、生涯学習を体現すべく、慶應義塾大学文学部第1類(通信教育課程)に入学。