原油反発。米主要株価指数の反発などで。79.78ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。1,924.55ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。24年01月限は12,820元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。23年10月限は637.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1030.25ドル（前日比6.75ドル縮小）、円建てで4,740円（前日比1円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（8月17日 18時31分時点 6番限）
金 8,896円/ｇ
白金 4,156円/ｇ
ゴム 196.0円/ｋｇ
とうもろこし 39,200円/ｔ
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「原油相場は今後、下落圧力低下へ」
前回は、「原油98ドルで200円という試算」として、ガソリン小売価格、ドル/円、原油価格の推移について、述べました。
今回は、「原油相場は今後、下落圧力低下へ」として、NY原油先物価格の推移について、書きます。
補助金の縮小、海外原油高、円安の三つが重なったことで、足元のガソリン小売価格は上昇したとみられますが、今後もこの三つは引き続き、ガソリン小売価格の動向を左右し得る要因であると考えられます。では原油価格は、前回推測した98ドルになり得るのでしょうか。
以下は、原油価格の推移です。昨年11月下旬以降、74ドルを挟んでプラスマイナス10ドル程度のレンジで、「高止まり」しています。2015年（原油低位安定）から2019年（コロナ直前）までの平均価格が、53ドル程度だったことを考えても、現在の水準が高いことがわかります。
一定の高値と安値に挟まれたレンジ相場は、下落圧力と上昇圧力の両方が同時にかかっている状態が続いていることを意味します。昨年11月以降で言えば、米国や中国起因の「不安」が下落圧力を、米国やOPECプラス起因の「減産」、ウクライナ危機起因の長期視点の供給懸念が、上昇圧力をかけてきたと考えられます。
今後、上記に挙げた材料はどのように変化するのでしょうか。例えば、米国では将来的に利上げの温度感が低下し、景気が回復する期待が浮上しつつあります。中国でも景気刺激策が講じられる期待があると、言われています。これらは、下落圧力が低下することを意味します。
また、米国やOPECプラスの減産は、まだまだ継続する可能性があります。米国ではシェール主要地区における開発状況を示す指標が複数（井戸を掘るために稼働しているリグの数である稼働リグ数、リグによる掘削が終わった井戸の数を示す掘削済井戸数、掘削後に生産開始に向けて最終的な作業がほどこされた仕上げ済井戸数、いずれも）、開発鈍化を示しています。
米国のシェール主要地区の開発鈍化は、バイデン民主党政権が発足して以降、目立ちはじめました（原油価格が急反発しても開発指標が伸びなくなった）。地球温暖化対策でリーダーシップを発揮すると述べた同政権下では、自然な流れかもしれません。
OPECプラスは、2024年末まで現在実施している減産を延長することを表明した上で、盟主であるサウジアラビアやロシアが自主減産を延長することを表明し、需給を引き締める姿勢を崩していません。
米国も、OPECプラスも、文脈は違えども、「減産」を実施しており、それが今後も長期的に続く可能性があります。全体的には、米国や中国の不安が後退して下落圧力が弱まり、米国とOPECプラスの減産やウクライナ危機起因の上昇圧力が継続することが想定されます。
図：NY原油先物価格（日足終値） 単位：ドル/バレル
出所：ブルームバーグのデータをもとに筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。1,924.55ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。24年01月限は12,820元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。23年10月限は637.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1030.25ドル（前日比6.75ドル縮小）、円建てで4,740円（前日比1円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（8月17日 18時31分時点 6番限）
金 8,896円/ｇ
白金 4,156円/ｇ
ゴム 196.0円/ｋｇ
とうもろこし 39,200円/ｔ
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「原油相場は今後、下落圧力低下へ」
前回は、「原油98ドルで200円という試算」として、ガソリン小売価格、ドル/円、原油価格の推移について、述べました。
今回は、「原油相場は今後、下落圧力低下へ」として、NY原油先物価格の推移について、書きます。
補助金の縮小、海外原油高、円安の三つが重なったことで、足元のガソリン小売価格は上昇したとみられますが、今後もこの三つは引き続き、ガソリン小売価格の動向を左右し得る要因であると考えられます。では原油価格は、前回推測した98ドルになり得るのでしょうか。
以下は、原油価格の推移です。昨年11月下旬以降、74ドルを挟んでプラスマイナス10ドル程度のレンジで、「高止まり」しています。2015年（原油低位安定）から2019年（コロナ直前）までの平均価格が、53ドル程度だったことを考えても、現在の水準が高いことがわかります。
一定の高値と安値に挟まれたレンジ相場は、下落圧力と上昇圧力の両方が同時にかかっている状態が続いていることを意味します。昨年11月以降で言えば、米国や中国起因の「不安」が下落圧力を、米国やOPECプラス起因の「減産」、ウクライナ危機起因の長期視点の供給懸念が、上昇圧力をかけてきたと考えられます。
今後、上記に挙げた材料はどのように変化するのでしょうか。例えば、米国では将来的に利上げの温度感が低下し、景気が回復する期待が浮上しつつあります。中国でも景気刺激策が講じられる期待があると、言われています。これらは、下落圧力が低下することを意味します。
また、米国やOPECプラスの減産は、まだまだ継続する可能性があります。米国ではシェール主要地区における開発状況を示す指標が複数（井戸を掘るために稼働しているリグの数である稼働リグ数、リグによる掘削が終わった井戸の数を示す掘削済井戸数、掘削後に生産開始に向けて最終的な作業がほどこされた仕上げ済井戸数、いずれも）、開発鈍化を示しています。
米国のシェール主要地区の開発鈍化は、バイデン民主党政権が発足して以降、目立ちはじめました（原油価格が急反発しても開発指標が伸びなくなった）。地球温暖化対策でリーダーシップを発揮すると述べた同政権下では、自然な流れかもしれません。
OPECプラスは、2024年末まで現在実施している減産を延長することを表明した上で、盟主であるサウジアラビアやロシアが自主減産を延長することを表明し、需給を引き締める姿勢を崩していません。
米国も、OPECプラスも、文脈は違えども、「減産」を実施しており、それが今後も長期的に続く可能性があります。全体的には、米国や中国の不安が後退して下落圧力が弱まり、米国とOPECプラスの減産やウクライナ危機起因の上昇圧力が継続することが想定されます。
図：NY原油先物価格（日足終値） 単位：ドル/バレル
出所：ブルームバーグのデータをもとに筆者作成
