原油反発。米主要株価指数の反発などで。77.25ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。2,040.75ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。24年05月限は13,555元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。24年04月限は596.9元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1126.7ドル（前日比2.60ドル縮小）、円建てで5,422円（前日比6円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（2月21日 大引け時点 6番限）
金 9,786円/ｇ
白金 4,364円/ｇ
ゴム 296.0円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「海外・国内要因でサンドされた日本株」
前回は、「『すき間』を海外風が吹き抜ける足元」として、足元の日経平均（2023年11月1日～2024年2月16日まで 日々の始値と終値）について述べました。
今回は、「海外・国内要因でサンドされた日本株」として、近年の日経平均を取り巻く環境（筆者イメージ）について述べます。
以下は、近年の日経平均を取り巻く環境（筆者イメージ）です。前回述べた通り、近年の日経平均動向は、国内起因の材料と海外起因の材料が同じくらいの大きさで影響していると筆者は考えています。
他国・地域の情勢やコモディティ（国際商品）価格の動向などの海外起因の材料が演繹（えんえき）的に、日本の経済指標や金融政策、各社の決算などの国内起因の材料が帰納（きのう）的に作用しているというイメージです。
ここで言う演繹的な材料とはトップダウン型で、避けがたく従わざるを得ない大局・潮流のような材料のこと、帰納的な材料とはボトムアップ型で、自分たちで積み上げることができる多数の材料のことです。
足元の日経平均の上昇は、米国を中心とした株価指数の歴史的水準への上昇や、コモディティ市場の一服感などの海外の潮流と、外国人観光客の増加や賃金引き上げ機運、半導体産業の回復期待をはじめとした国内における複数の好材料の積み上げが同時進行していることで起きているといえます。
海外の潮流が上昇方向に「すき間」を大きくし、国内の材料の積み上げがそれを確たるものにしている、と言い換えることもできます。
現代の日経平均は海外と国内、双方の働きかけによって騰勢を強めることができます。これは日本が進めてきたグローバル化によって作られたといえるでしょう。日本にとってグローバル化は既定路線であるため、今後も海外を重視した相場展開が続くと考えられます。
その意味では、GDP（国内総生産）がドイツに追い抜かれて4位に転落したり、個人レベルの景況感を映す雇用関連の景気の現状判断において「良くなっている」という回答割合が低下したりしていても、海外起因の演繹的材料がけん引すれば、日経平均は上昇し得るといえます。
内閣府が公表する景気の現状判断については、企業動向関連は高水準を維持していますが、雇用関連は低下しています。この点は、株価は上昇すれども景気が良くなっている実感がない（大手ポータルサイトの調査でも明らかにされている）ことを補完しているといえます。
図：近年の日経平均を取り巻く環境（筆者イメージ）
出所：筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。2,040.75ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。24年05月限は13,555元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。24年04月限は596.9元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1126.7ドル（前日比2.60ドル縮小）、円建てで5,422円（前日比6円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（2月21日 大引け時点 6番限）
金 9,786円/ｇ
白金 4,364円/ｇ
ゴム 296.0円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「海外・国内要因でサンドされた日本株」
前回は、「『すき間』を海外風が吹き抜ける足元」として、足元の日経平均（2023年11月1日～2024年2月16日まで 日々の始値と終値）について述べました。
今回は、「海外・国内要因でサンドされた日本株」として、近年の日経平均を取り巻く環境（筆者イメージ）について述べます。
以下は、近年の日経平均を取り巻く環境（筆者イメージ）です。前回述べた通り、近年の日経平均動向は、国内起因の材料と海外起因の材料が同じくらいの大きさで影響していると筆者は考えています。
他国・地域の情勢やコモディティ（国際商品）価格の動向などの海外起因の材料が演繹（えんえき）的に、日本の経済指標や金融政策、各社の決算などの国内起因の材料が帰納（きのう）的に作用しているというイメージです。
ここで言う演繹的な材料とはトップダウン型で、避けがたく従わざるを得ない大局・潮流のような材料のこと、帰納的な材料とはボトムアップ型で、自分たちで積み上げることができる多数の材料のことです。
足元の日経平均の上昇は、米国を中心とした株価指数の歴史的水準への上昇や、コモディティ市場の一服感などの海外の潮流と、外国人観光客の増加や賃金引き上げ機運、半導体産業の回復期待をはじめとした国内における複数の好材料の積み上げが同時進行していることで起きているといえます。
海外の潮流が上昇方向に「すき間」を大きくし、国内の材料の積み上げがそれを確たるものにしている、と言い換えることもできます。
現代の日経平均は海外と国内、双方の働きかけによって騰勢を強めることができます。これは日本が進めてきたグローバル化によって作られたといえるでしょう。日本にとってグローバル化は既定路線であるため、今後も海外を重視した相場展開が続くと考えられます。
その意味では、GDP（国内総生産）がドイツに追い抜かれて4位に転落したり、個人レベルの景況感を映す雇用関連の景気の現状判断において「良くなっている」という回答割合が低下したりしていても、海外起因の演繹的材料がけん引すれば、日経平均は上昇し得るといえます。
内閣府が公表する景気の現状判断については、企業動向関連は高水準を維持していますが、雇用関連は低下しています。この点は、株価は上昇すれども景気が良くなっている実感がない（大手ポータルサイトの調査でも明らかにされている）ことを補完しているといえます。
図：近年の日経平均を取り巻く環境（筆者イメージ）
出所：筆者作成
