原油(WTI先物)反発。主要株価指数の反発などで。56.70ドル/バレル近辺で推移。 金反落。ドルインデックスの反発などで。1,506.35ドル/トロイオンス近辺で推移。 上海ゴム(上海期貨交易所)反発。20年01月限は12,200元/トン付近で推移。 上海原油(上海国際能源取引中心)反発。19年12月限は458.7元/バレル付近で推移。 金・プラチナの価格差、ドル建てで568.25ドル(前日比4.15ドル縮小)、円建てで1,975円(前日比8円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。 東京市場は以下のとおり。(11月5日 18時6分頃 先限) 金 5,252円/g 白金 3,277円/g 原油 38,500円/kl ゴム 178.3円/kg とうもろこし 23,760円/t ●東京原油 1時間足 (単位:円/キロリットル)出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より ●本日のグラフ「今、OPECプラスは何カ国?」 前回は「生産量を回復させ過ぎているサウジの意図」として、昨晩海外メディアが公表した10月のサウジの原油生産量について書きました。 今回は「今、OPECプラスは何カ国?」として、サウジをはじめとしたOPECプラスの全体像を確認します。 OPECプラスが来年4月以降、減産を強化するかどうかについては、現段階で論じることは難しいと筆者は考えています。 前回述べた、減産前にあらかじめ生産量を増やし、新しく始める減産の基準を引き上げ、減産開始後の減産順守を容易にする“駆け込み増産”の規模がまだ不透明だからです。 また、さらにこの議論には変数があります。減産を実施する国に変化が生じる可能性があることです。 OPEC内の減産実施国やOPECプラスとして減産を実施する非OPEC諸国の数が変動すれば、駆け込み増産の目標水準であり延長後の減産の基準となる生産量の水準も変動します。 現段階ですでにエクアドルの脱退やブラジルの加盟といった、減産を実施する国の数に関わる材料が出ていることを考えれば、仮に2020年4月以降も減産が継続された場合、削減幅などのルールが変更される可能性があります。 実際に、カタールがOPECを脱退することが承認された2018年12月の会合では、減産を実施する国個々の削減目標が変更になったり、ナイジェリアが減産免除国から減産実施国になったりしました。 以下は11月5日時点のOPECプラスに属している国の全体像です。 12月5日のOPEC総会、翌6日OPEC・非OPEC閣僚会議で、減産に参加する国が変化する可能性があるため、あらかじめ、OPECプラスにどの国がいて、どの国が減産に参加しているのかを確認しておく必要があります。 図:OPECプラスの全体像(2019年11月5日時点)
出所:OPECの資料をもとに筆者作成