[Vol.1846] 2050年に最も多い年齢層、国家間の格差大

著者:吉田 哲
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原油反発。米主要株価指数の反発などで。71.28ドル/バレル近辺で推移。

金反落。米10年債利回りの反発などで。2,670.80ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム(上海期貨交易所)反発。25年01月限は18,285元/トン付近で推移。

上海原油(上海国際能源取引中心)反発。24年12月限は542.7元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで1683.25ドル(前日比0.25ドル縮小)、円建てで8,392円(前日比14円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。

国内市場は以下のとおり。(11月7日 18時38分時点 6番限)
13,241円/g
白金 4,849円/g
ゴム 369.3円/kg
とうもろこし 35,760円/t
LNG 1,933円/mmBtu(25年2月限 11月06日18時16分時点)

●NY原油先物(期近) 月足  単位:ドル/バレル
NY原油先物(期近) 月足  単位:ドル/バレル
出所:MarketSpeedⅡより筆者作成

●本日のグラフ「2050年に最も多い年齢層、国家間の格差大」
前回は、「どの国でも労働人口は経済発展の源泉」として、主要国の労働人口(15歳から64歳まで)の比率を確認しました。

今回は、「2050年に最も多い年齢層、国家間の格差大」として、主要国の2050年の人口動態(国連予想)を確認します。

以下は、今からおよそ四半世紀後にあたる2050年の人口動態の予想です。United Nations(国際連合)の予想によると、2050年に最も多い年齢層は、米国が42歳、ドイツが61歳、日本が76歳、中国が60歳、インドが48歳、サウジアラビアが32歳です。

先進国の中でも移民を受け入れている国は比較的低く、新興国でも経済発展がピークを迎える前(労働人口比率がピークを迎える前)の国は比較的低い傾向があります。六つの中で最も高い日本と最も低いサウジアラビアの差が40歳以上もあることが印象的です。

この資料は、2050年時点でどの国が潤沢な労働力を有しているかを示唆しています。先進国では米国(42歳は日本の34歳下)、新興国ではインド(48歳は中国の12歳下)です。次世代の新興国と目されるサウジアラビアはそれらを上回ります(32歳は6カ国中最も低い)。

これらの国々の人口推移予想を確認すると、ドイツ、日本、中国では、近年始まった人口減少が2100年まで続くことが予想されています(今後、人口増加は起きないと予想されている)。インドは2060年代前半に減少が始まることが予想されています。

こうした中、移民の流入によって米国の人口は増加傾向が続くことが予想されています。1950年から2023年までの実績値から、この期間に米国で人口減少が起きていないことが確認でき、2024年から2100年までの予想値から、この期間に米国で人口減少は起きないことが予想されています。米国はほぼ絶えず「人を吸収する国」だといえます。

サウジアラビアも、移民を比較的多く受け入れています。国際連合のレポートによれば、2020年時点の移民の数は、米国がおよそ5,000万人(世界1位)、ドイツは1,500万人(同2位)、サウジアラビアは1,300万人(同3位)でした。

サウジアラビアの人口は2024年以降増加し続け、2100年には7,000万人台に達し、減少傾向を維持した日本やドイツとほとんど同じ水準になることが予想されています。

図:2050年の人口動態(国連予想) 単位:千人
図:2050年の人口動態(国連予想) 単位:千人
出所:United Nations(国際連合)のデータより筆者作成

 

このコラムの著者

吉田 哲(ヨシダ サトル)

楽天証券経済研究所 コモディティアナリスト
1977年生まれ。2000年、新卒で商品先物会社に入社。2007年よりネット専業の商品先物会社でコモディティアナリストとして情報配信を開始。2014年7月に楽天証券に入社。2015年2月より現職。“過去の常識にとらわれない解説”をモットーとし、テレビ、新聞、雑誌などで幅広く、情報配信を行っている。2020年10月、生涯学習を体現すべく、慶應義塾大学文学部第1類(通信教育課程)に入学。