原油反発。米国の主要株価指数の反発などで。70.26ドル/バレル近辺で推移。
金反発。米10年債利回りの反落などで。2,662.39ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。25年05月限は17,825元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。25年02月限は540.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1723.44ドル（前日比4.94ドル拡大）、円建てで8,513円（前日比40円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月18日 18時01分時点 6番限）
金 13,112円/ｇ
白金 4,599円/ｇ
ゴム 367.9円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 1,970円/mmBtu（25年3月限 12月17日21時11分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「OPECプラス：生産シェアと原油高を享受」
前回は、「中東情勢：混迷深まり供給減少懸念強まる」として、シリア・アラブ共和国（Syrian Arab Republic）と周辺地図を確認しました。
今回は、「OPECプラス：生産シェアと原油高を享受」として、OPECプラスの減産（イメージ）を確認します。
OPECプラスは2024年6月と12月に、協調減産の期間延長を決定しました。2024年12月時点で、同減産は2026年12月まで続くことが決定しています。長期的に世界全体の原油の需給バランスを引き締め続け、原油相場を高止まりさせる意図があると考えられます。
OPECプラスの減産は巧妙に仕組まれていると、筆者は考えています。2024年12月の会合で協調減産の延長を決定したのと同時に、自主減産の縮小プランを決定したためです。
2024年の中ごろから、2023年に開始した自主減産の縮小が議論され始めていましたが、縮小の開始時期の延期が続いていました。そうした中、以下のグラフの通り、12月の会合で2025年4月から縮小を開始し、2026年後半に自主減産を終えるプランを決定しました。
その結果、自主減産が縮小しても、協調減産が続く状況が維持されることが確定しました。OPECプラスの決定は、原油相場を下げさせない策（協調減産維持）と、世界の原油生産シェア維持（自主減産縮小）を、両立させ得るものだったといえます。
トランプ政権発足に伴って拡大しつつあった、米国の原油生産量増加→同国の原油生産シェア拡大→OPECプラスのシェア低下→OPECプラスの市場への影響度低下、という連想に待ったをかけた格好です。
OPECプラスが望む原油価格の水準を探るヒントがあります。IMF（国際通貨基金）が算出・公表している財政収支が均衡するときの原油価格です。同データ内で確認できるOPECプラスに属する11カ国の平均は「90.9ドル」です。90ドルを超えることで、財政収支が均衡する計算です。
長期視点で見た高値水準を望みつつ、生産シェアを損なわないようにするOPECプラスは、巧妙な戦略を講じているといえます。
自主減産縮小だけを見れば原油相場に下落圧力がかかるように見えますが、減産のベースである協調減産が同時進行して上昇圧力がかかっていることを考えれば、OPECプラスの生産動向がもたらす影響は差し引きすると、やや上昇だと筆者は考えています。2025年も、この傾向は継続すると考えます。
図：OPECプラスの減産（イメージ） 単位：万バレル/日量
出所：ライスタッド・エナジー、JODIのデータおよびOPECの資料をもとに筆者作成
金反発。米10年債利回りの反落などで。2,662.39ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。25年05月限は17,825元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。25年02月限は540.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1723.44ドル（前日比4.94ドル拡大）、円建てで8,513円（前日比40円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月18日 18時01分時点 6番限）
金 13,112円/ｇ
白金 4,599円/ｇ
ゴム 367.9円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 1,970円/mmBtu（25年3月限 12月17日21時11分時点）
●NY原油先物（期近） 日足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「OPECプラス：生産シェアと原油高を享受」
前回は、「中東情勢：混迷深まり供給減少懸念強まる」として、シリア・アラブ共和国（Syrian Arab Republic）と周辺地図を確認しました。
今回は、「OPECプラス：生産シェアと原油高を享受」として、OPECプラスの減産（イメージ）を確認します。
OPECプラスは2024年6月と12月に、協調減産の期間延長を決定しました。2024年12月時点で、同減産は2026年12月まで続くことが決定しています。長期的に世界全体の原油の需給バランスを引き締め続け、原油相場を高止まりさせる意図があると考えられます。
OPECプラスの減産は巧妙に仕組まれていると、筆者は考えています。2024年12月の会合で協調減産の延長を決定したのと同時に、自主減産の縮小プランを決定したためです。
2024年の中ごろから、2023年に開始した自主減産の縮小が議論され始めていましたが、縮小の開始時期の延期が続いていました。そうした中、以下のグラフの通り、12月の会合で2025年4月から縮小を開始し、2026年後半に自主減産を終えるプランを決定しました。
その結果、自主減産が縮小しても、協調減産が続く状況が維持されることが確定しました。OPECプラスの決定は、原油相場を下げさせない策（協調減産維持）と、世界の原油生産シェア維持（自主減産縮小）を、両立させ得るものだったといえます。
トランプ政権発足に伴って拡大しつつあった、米国の原油生産量増加→同国の原油生産シェア拡大→OPECプラスのシェア低下→OPECプラスの市場への影響度低下、という連想に待ったをかけた格好です。
OPECプラスが望む原油価格の水準を探るヒントがあります。IMF（国際通貨基金）が算出・公表している財政収支が均衡するときの原油価格です。同データ内で確認できるOPECプラスに属する11カ国の平均は「90.9ドル」です。90ドルを超えることで、財政収支が均衡する計算です。
長期視点で見た高値水準を望みつつ、生産シェアを損なわないようにするOPECプラスは、巧妙な戦略を講じているといえます。
自主減産縮小だけを見れば原油相場に下落圧力がかかるように見えますが、減産のベースである協調減産が同時進行して上昇圧力がかかっていることを考えれば、OPECプラスの生産動向がもたらす影響は差し引きすると、やや上昇だと筆者は考えています。2025年も、この傾向は継続すると考えます。
図：OPECプラスの減産（イメージ） 単位：万バレル/日量
出所：ライスタッド・エナジー、JODIのデータおよびOPECの資料をもとに筆者作成
