原油反発。米主要株価指数の反発などで。63.11ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。3,313.61ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。25年09月限は14,790元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。25年06月限は494.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2347.46ドル（前日比23.24ドル縮小）、円建てで10,999円。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（4月25日 15時19分時点 6番限）
金 15,345円/ｇ
白金 4,346円/ｇ
ゴム 291.6円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 2,097円/mmBtu（25年7月限 3月21日17時47分時点）
●NY原油先物 日足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「今まさに海の向こうに目を向ける好機」
前回は、「原油国際価格は長期視点で高止まりか」として、足元の原油相場を取り巻く環境（2025年4月8日ごろ以降）を確認しました。
今回は、「今まさに海の向こうに目を向ける好機」として、OPECプラスの減産（イメージ）を確認します。
日本は、世界有数の原油消費国です。日本で生活をしていると、つい消費に目を奪われがちですが、海の向こうの石油を生産してくれている国々にも、目を向けなければなりません。
OPECプラス※は現在、協調減産（ベースになる減産）と、自主減産（有志国による一時的な減産）の二階建てで、原油の減産を実施しています。
※OPECプラスは、OPEC（石油輸出国機構）に加盟する12カ国と、非加盟の産油国11カ国の合計23カ国で成り立つ、産油国のグループです。そのうち減産に参加する国は合計19カ国で、その生産シェアはおよそ46％に上ります。（2025年2月現在）
OPECプラスは2024年12月の会合で、協調減産の実施期間を2026年12月までに延長することを決定しました。同時に、自主減産を2025年4月から縮小し始め、2026年後半に終えることを決定しました。そして4月、予定通り自主減産の縮小が始まりました。
協調減産の継続は、長期視点の需給引き締め・原油相場の高値維持策、自主減産の縮小は、短期視点の生産シェア維持などの意味があります。
産油国は日本と異なり、原油価格の高値維持を望んでいる節があります（だからこそ、協調減産を維持している）。日本のガソリン小売価格は、こうした国々の動向が深く関わってできていることを、認識する必要があります。
ガソリン小売価格が高いからこそ、海外の産油国の動向に目を向けなければなりません。日本政府や日本銀行にできることには限りがあります。
ガソリンの原材料を生産している（してくれている）産油国とのコミュニケーションが、実は最も効果がある、ガソリン小売価格を下げる手段なのかもしれません。
図：OPECプラスの減産（イメージ） 単位：万バレル/日量
出所：ライスタッド・エナジー、JODIのデータおよびOPECの資料を基に筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。3,313.61ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。25年09月限は14,790元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。25年06月限は494.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2347.46ドル（前日比23.24ドル縮小）、円建てで10,999円。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（4月25日 15時19分時点 6番限）
金 15,345円/ｇ
白金 4,346円/ｇ
ゴム 291.6円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 2,097円/mmBtu（25年7月限 3月21日17時47分時点）
●NY原油先物 日足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「今まさに海の向こうに目を向ける好機」
前回は、「原油国際価格は長期視点で高止まりか」として、足元の原油相場を取り巻く環境（2025年4月8日ごろ以降）を確認しました。
今回は、「今まさに海の向こうに目を向ける好機」として、OPECプラスの減産（イメージ）を確認します。
日本は、世界有数の原油消費国です。日本で生活をしていると、つい消費に目を奪われがちですが、海の向こうの石油を生産してくれている国々にも、目を向けなければなりません。
OPECプラス※は現在、協調減産（ベースになる減産）と、自主減産（有志国による一時的な減産）の二階建てで、原油の減産を実施しています。
※OPECプラスは、OPEC（石油輸出国機構）に加盟する12カ国と、非加盟の産油国11カ国の合計23カ国で成り立つ、産油国のグループです。そのうち減産に参加する国は合計19カ国で、その生産シェアはおよそ46％に上ります。（2025年2月現在）
OPECプラスは2024年12月の会合で、協調減産の実施期間を2026年12月までに延長することを決定しました。同時に、自主減産を2025年4月から縮小し始め、2026年後半に終えることを決定しました。そして4月、予定通り自主減産の縮小が始まりました。
協調減産の継続は、長期視点の需給引き締め・原油相場の高値維持策、自主減産の縮小は、短期視点の生産シェア維持などの意味があります。
産油国は日本と異なり、原油価格の高値維持を望んでいる節があります（だからこそ、協調減産を維持している）。日本のガソリン小売価格は、こうした国々の動向が深く関わってできていることを、認識する必要があります。
ガソリン小売価格が高いからこそ、海外の産油国の動向に目を向けなければなりません。日本政府や日本銀行にできることには限りがあります。
ガソリンの原材料を生産している（してくれている）産油国とのコミュニケーションが、実は最も効果がある、ガソリン小売価格を下げる手段なのかもしれません。
図：OPECプラスの減産（イメージ） 単位：万バレル/日量
出所：ライスタッド・エナジー、JODIのデータおよびOPECの資料を基に筆者作成
