原油反発。米主要株価指数の反発などで。61.88ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反落などで。3,225.14ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。25年09月限は14,985元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。25年07月限は459.2元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2233.84ドル（前日比1.94ドル拡大）、円建てで10,673円（前日比288円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（5月16日 13時54分時点 6番限）
金 15,153円/ｇ
白金 4,480円/ｇ
ゴム 314.5円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 2,097円/mmBtu（25年7月限 3月21日17時47分時点）
●シカゴ大豆先物 月足 単位：ドル/ブッシェル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「新興国発の需給ひっ迫懸念」
前回は、「出し渋りという名の『資源の武器利用』」として、穀物の主要生産国と自由民主主義指数を確認しました。
今回は、「新興国発の需給ひっ迫懸念」として、主要穀物（トウモロコシ、大豆、小麦）の人口一人当たりの消費量を確認します。
穀物の需要面に目を移します。時間軸は短期ではなく、長期です。新興国における人口の増加は、今後の価格動向にどのような影響を与えるのでしょうか。
以下のグラフは、人口一人当たりの主要穀物（トウモロコシ、大豆、小麦）の消費量の推移です。家畜のえさなど、間接的に消費されるケースも含んでいます。先進国と新興国・途上国の分類は、国際通貨基金（IMF）の基準としました。
2023年時点で、先進国では一人当たり、同穀物を677キログラム、消費しています。一方で新興国・途上国においては245キログラムです。経済的に豊かな国ほど、穀物を多く消費していることが分かります。
新興国・途上国の経済が発展すれば、穀物の消費量は増加すると考えられます。現在の先進国と同じ生活水準になった場合、新興国・途上国での同量は2.5倍程度になります。人口が先進国よりも遥かに多い新興国・途上国で穀物の消費量が増大した場合、世界規模で需給ひっ迫が目立つ可能性があります。
さらに、これらの穀物の収穫面積の推移に注目します。先進国（オーストラリア、米国、カナダ、フランスなど）の収穫面積はすでに頭打ちです。新興国・途上国は増加傾向を維持していますが、報じられているとおり、森林伐採などの環境破壊を伴う面積拡大であると、考えられます。
いずれ、環境保護の観点から、新興国・途上国の収穫面積の増加が止まる可能性があります。長期的には、世界全体として、需要増加と供給制約が同時進行する可能性があります。
この数回で、食品価格高騰が収まらない理由をまとめました。「トランプ関税」という足元の材料だけでなく、人口動態や食文化、資源国の思惑などの長期視点の材料に注目することではじめて、食品価格の今後の動向が見えてきます。まだしばらく、食品価格高騰が続く可能性があると、筆者は考えています。
図：主要穀物（トウモロコシ、大豆、小麦）の人口一人当たりの消費量 単位：キログラム
出所：米農務省（USDA）、国際連合（国連）のデータおよび国際通貨基金（IMF）の資料を基に筆者作成
金反落。ドル指数の反落などで。3,225.14ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。25年09月限は14,985元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反落。25年07月限は459.2元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2233.84ドル（前日比1.94ドル拡大）、円建てで10,673円（前日比288円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（5月16日 13時54分時点 6番限）
金 15,153円/ｇ
白金 4,480円/ｇ
ゴム 314.5円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 2,097円/mmBtu（25年7月限 3月21日17時47分時点）
●シカゴ大豆先物 月足 単位：ドル/ブッシェル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「新興国発の需給ひっ迫懸念」
前回は、「出し渋りという名の『資源の武器利用』」として、穀物の主要生産国と自由民主主義指数を確認しました。
今回は、「新興国発の需給ひっ迫懸念」として、主要穀物（トウモロコシ、大豆、小麦）の人口一人当たりの消費量を確認します。
穀物の需要面に目を移します。時間軸は短期ではなく、長期です。新興国における人口の増加は、今後の価格動向にどのような影響を与えるのでしょうか。
以下のグラフは、人口一人当たりの主要穀物（トウモロコシ、大豆、小麦）の消費量の推移です。家畜のえさなど、間接的に消費されるケースも含んでいます。先進国と新興国・途上国の分類は、国際通貨基金（IMF）の基準としました。
2023年時点で、先進国では一人当たり、同穀物を677キログラム、消費しています。一方で新興国・途上国においては245キログラムです。経済的に豊かな国ほど、穀物を多く消費していることが分かります。
新興国・途上国の経済が発展すれば、穀物の消費量は増加すると考えられます。現在の先進国と同じ生活水準になった場合、新興国・途上国での同量は2.5倍程度になります。人口が先進国よりも遥かに多い新興国・途上国で穀物の消費量が増大した場合、世界規模で需給ひっ迫が目立つ可能性があります。
さらに、これらの穀物の収穫面積の推移に注目します。先進国（オーストラリア、米国、カナダ、フランスなど）の収穫面積はすでに頭打ちです。新興国・途上国は増加傾向を維持していますが、報じられているとおり、森林伐採などの環境破壊を伴う面積拡大であると、考えられます。
いずれ、環境保護の観点から、新興国・途上国の収穫面積の増加が止まる可能性があります。長期的には、世界全体として、需要増加と供給制約が同時進行する可能性があります。
この数回で、食品価格高騰が収まらない理由をまとめました。「トランプ関税」という足元の材料だけでなく、人口動態や食文化、資源国の思惑などの長期視点の材料に注目することではじめて、食品価格の今後の動向が見えてきます。まだしばらく、食品価格高騰が続く可能性があると、筆者は考えています。
図：主要穀物（トウモロコシ、大豆、小麦）の人口一人当たりの消費量 単位：キログラム
出所：米農務省（USDA）、国際連合（国連）のデータおよび国際通貨基金（IMF）の資料を基に筆者作成
