原油反落。米主要株価指数の反落などで。59.27ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。4,244.50ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年01月限は15,360元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年01月限は453.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2579.9ドル（前日比8.80ドル縮小）、円建てで13,716円（前日比39円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月2日 17時21分時点 6番限）
金 21,484円/ｇ
白金 7,768円/ｇ
ゴム 329.1円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「重要な会合で各減産の方針を維持した」
前回は、「さらなる高値を望む主要産油国」として、サウジアラビアの財政収支が均衡する時の原油価格を、確認しました。
今回は、「重要な会合で各減産の方針を維持した」として、OPECプラスの各種会合について（2025年12月時点）を、確認します。
11月30日、足元の原油相場を分析したり今後の原油相場の動向を占ったりする上で大変に重要な会合がありました。OPECプラスの会合です。OPECプラスは合計23の主要な産油国で構成されています。
石油輸出国機構（OPEC）に加盟する12カ国、そしてロシアやカザフスタンなどの非加盟の11カ国です。原油の生産シェアはおよそ59%です（2025年10月時点）。
このOPECプラスは、以下の会合を定期的に開催しています（臨時に開催する場合もある）。11月30日は半年に一度行われるOPEC・非OPEC閣僚会議、そして二カ月に一度行われる共同閣僚監視委員会（JMMC）、毎月行われる自主減産を行っている八カ国の会合です。
OPEC・非OPEC閣僚会議のタイミングは、OPECが単体で開催しているOPEC総会のタイミングと同様です（5月下旬or6月上旬、11月下旬or12月上旬の2回）。協調減産の実施期間や規模を決定するなど、OPECプラスの最高意思決定機関です。
JMMCは、OPECプラスの中の主要国が参加し、協調減産・自主減産といった各減産について、監視・分析をする委員会です。OPEC・非OPEC閣僚会議に、臨時会合の開催、減産の延長、減産の規模拡大（縮小）など、さまざまな勧告を行います。
自主減産を実施している八カ国の会合については、翌月に自主減産をどの程度縮小するのかを決定します。自主減産は2023年の5月に始まりました。自主減産の縮小が2025年の4月に始まり、それ以降毎月、翌月の方針を決める会合が行われています。
11月30日に行われたOPEC・非OPEC閣僚会議では、協調減産を2026年の年末まで継続することの再確認（2024年12月に決定）、2027年の協調減産の基準量設定に向けた仕組みを導入することの再確認（2024年12月に決定）、協力憲章（CoC）の枠組みとその目的を再確認（2019年7月に署名済）しました。
同日の自主減産実施八カ国の会合においては11月2日の会合で決定した2026年1月から3月の自主減産縮小（≒増産）を停止することを再確認しました。これら三つの会合において真新しい決定事項はなかったといえます。この点が各種メディアにて「減産維持」と報じられているゆえんです。
図：OPECプラスの各種会合について（2025年12月時点）
出所：OPECの資料などを基に筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。4,244.50ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。26年01月限は15,360元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年01月限は453.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2579.9ドル（前日比8.80ドル縮小）、円建てで13,716円（前日比39円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（12月2日 17時21分時点 6番限）
金 21,484円/ｇ
白金 7,768円/ｇ
ゴム 329.1円/ｋｇ
とうもろこし （まだ出来ず）
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「重要な会合で各減産の方針を維持した」
前回は、「さらなる高値を望む主要産油国」として、サウジアラビアの財政収支が均衡する時の原油価格を、確認しました。
今回は、「重要な会合で各減産の方針を維持した」として、OPECプラスの各種会合について（2025年12月時点）を、確認します。
11月30日、足元の原油相場を分析したり今後の原油相場の動向を占ったりする上で大変に重要な会合がありました。OPECプラスの会合です。OPECプラスは合計23の主要な産油国で構成されています。
石油輸出国機構（OPEC）に加盟する12カ国、そしてロシアやカザフスタンなどの非加盟の11カ国です。原油の生産シェアはおよそ59%です（2025年10月時点）。
このOPECプラスは、以下の会合を定期的に開催しています（臨時に開催する場合もある）。11月30日は半年に一度行われるOPEC・非OPEC閣僚会議、そして二カ月に一度行われる共同閣僚監視委員会（JMMC）、毎月行われる自主減産を行っている八カ国の会合です。
OPEC・非OPEC閣僚会議のタイミングは、OPECが単体で開催しているOPEC総会のタイミングと同様です（5月下旬or6月上旬、11月下旬or12月上旬の2回）。協調減産の実施期間や規模を決定するなど、OPECプラスの最高意思決定機関です。
JMMCは、OPECプラスの中の主要国が参加し、協調減産・自主減産といった各減産について、監視・分析をする委員会です。OPEC・非OPEC閣僚会議に、臨時会合の開催、減産の延長、減産の規模拡大（縮小）など、さまざまな勧告を行います。
自主減産を実施している八カ国の会合については、翌月に自主減産をどの程度縮小するのかを決定します。自主減産は2023年の5月に始まりました。自主減産の縮小が2025年の4月に始まり、それ以降毎月、翌月の方針を決める会合が行われています。
11月30日に行われたOPEC・非OPEC閣僚会議では、協調減産を2026年の年末まで継続することの再確認（2024年12月に決定）、2027年の協調減産の基準量設定に向けた仕組みを導入することの再確認（2024年12月に決定）、協力憲章（CoC）の枠組みとその目的を再確認（2019年7月に署名済）しました。
同日の自主減産実施八カ国の会合においては11月2日の会合で決定した2026年1月から3月の自主減産縮小（≒増産）を停止することを再確認しました。これら三つの会合において真新しい決定事項はなかったといえます。この点が各種メディアにて「減産維持」と報じられているゆえんです。
図：OPECプラスの各種会合について（2025年12月時点）
出所：OPECの資料などを基に筆者作成
