原油反発。中東情勢の悪化などで。96.35ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドル指数の反発などで。5,081.05ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。26年05月限は16,765元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年04月限は750.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで3015.9ドル（前日比55.60ドル拡大）、円建てで16,588円（前日比169円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月13日 17時27分時点 6番限）
金 27,057円/ｇ
白金 10,469円/ｇ
ゴム -円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「今こそ、東日本大震災を思い出す」
前回は、「海外情勢だけでなく国内情勢にも注目」として、中東産原油・天然ガスの価格上昇・供給減少が日本に与える影響を、確認しました。
今回は、「今こそ、東日本大震災を思い出す」として、日本の石油の備蓄日数と備蓄量（年度末、2025年は12月）を、確認します。
図は、日本の石油の備蓄日数と備蓄量の推移を示しています。足元の備蓄日数は254日（国家備蓄が146日、民間備蓄が101日、産油国との共同備蓄が7日の合計）です。単純計算で、日本はおよそ8カ月間分の石油の備蓄を有しています。
40年前（1985年）と比較します。備蓄日数はこの40年間でおよそ2倍になりました（127日→254日）。一方、備蓄量はほとんど変わっていません（7,098万キロリットル→7,157万キロリットル）。
備蓄日数がおよそ2倍になり、備蓄量がほとんど変わっていないことは、日本国内のエネルギー効率がおよそ2倍になっていることを示唆しています。
ガソリンの販売量や電力の消費量の減少が特に目立ち始めたタイミングは、2010年代前半でした。このタイミングは、石油備蓄量の減少が目立ち始めたタイミングでもあります。
石油備蓄量をある程度減らしても、日本経済が安定した状態を維持できると確信できるくらい、エネルギー効率が上昇したことの表れであると、言えます。
今から15年前の2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけとして、省エネ技術が向上したり、再生可能エネルギーの普及が進んだりした影響が大変に大きいと考えられます。
可能性は低いですが、日本は1年後くらいに、未曽有の石油供給不足に直面するかもしれません。
しかし仮にそうした大きな困難に直面しても、グローバル化の名の元で築いた国際的な供給網を活用したり、東日本大震災をきっかけとして向上した省エネ技術や、普及が進んだ再生可能エネルギーを利用したりして、うまく乗り越えられると、筆者は考えています。
15年前の東日本大震災、そして15年間の歩みを今、改めて思い出す必要があると、思います。
図：日本の石油の備蓄日数と備蓄量（年度末、2025年は12月）
出所：資源エネルギー庁のデータより筆者作成
金反落。ドル指数の反発などで。5,081.05ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反落。26年05月限は16,765元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。26年04月限は750.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで3015.9ドル（前日比55.60ドル拡大）、円建てで16,588円（前日比169円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（3月13日 17時27分時点 6番限）
金 27,057円/ｇ
白金 10,469円/ｇ
ゴム -円/ｋｇ
LNG 1,799円/mmBtu（25年8月限 5月27日15時39分時点）
●NY原油先物（期近） 月足 単位：ドル/バレル
出所：MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「今こそ、東日本大震災を思い出す」
前回は、「海外情勢だけでなく国内情勢にも注目」として、中東産原油・天然ガスの価格上昇・供給減少が日本に与える影響を、確認しました。
今回は、「今こそ、東日本大震災を思い出す」として、日本の石油の備蓄日数と備蓄量（年度末、2025年は12月）を、確認します。
図は、日本の石油の備蓄日数と備蓄量の推移を示しています。足元の備蓄日数は254日（国家備蓄が146日、民間備蓄が101日、産油国との共同備蓄が7日の合計）です。単純計算で、日本はおよそ8カ月間分の石油の備蓄を有しています。
40年前（1985年）と比較します。備蓄日数はこの40年間でおよそ2倍になりました（127日→254日）。一方、備蓄量はほとんど変わっていません（7,098万キロリットル→7,157万キロリットル）。
備蓄日数がおよそ2倍になり、備蓄量がほとんど変わっていないことは、日本国内のエネルギー効率がおよそ2倍になっていることを示唆しています。
ガソリンの販売量や電力の消費量の減少が特に目立ち始めたタイミングは、2010年代前半でした。このタイミングは、石油備蓄量の減少が目立ち始めたタイミングでもあります。
石油備蓄量をある程度減らしても、日本経済が安定した状態を維持できると確信できるくらい、エネルギー効率が上昇したことの表れであると、言えます。
今から15年前の2011年3月11日に発生した東日本大震災をきっかけとして、省エネ技術が向上したり、再生可能エネルギーの普及が進んだりした影響が大変に大きいと考えられます。
可能性は低いですが、日本は1年後くらいに、未曽有の石油供給不足に直面するかもしれません。
しかし仮にそうした大きな困難に直面しても、グローバル化の名の元で築いた国際的な供給網を活用したり、東日本大震災をきっかけとして向上した省エネ技術や、普及が進んだ再生可能エネルギーを利用したりして、うまく乗り越えられると、筆者は考えています。
15年前の東日本大震災、そして15年間の歩みを今、改めて思い出す必要があると、思います。
図：日本の石油の備蓄日数と備蓄量（年度末、2025年は12月）
出所：資源エネルギー庁のデータより筆者作成
