原油反発。米主要株価指数の反発などで。97.63ドル/バレル近辺で推移。
金反落。米10年債利回りの反発などで。4,989.84ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。26年05月限は16,870元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反発。26年05月限は770.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2962.19ドル(前日比57.41ドル縮小)、円建てで16,152円(前日比138円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(3月16日 18時21分時点 6番限)
金 26,558円/g
白金 10,406円/g
ゴム 377.2円/kg
LNG 1,799円/mmBtu(25年8月限 5月27日15時39分時点)
●シカゴトウモロコシ先物(期近) 月足 単位:ドル/ブッシェル

出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「肥料価格は原油価格に追随する傾向あり」
前回は、「今こそ、東日本大震災を思い出す」として、日本の石油の備蓄日数と備蓄量(年度末、2025年は12月)を、確認しました。
今回は、「肥料価格は原油価格に追随する傾向あり」として、肥料価格指数(世界全体)と原油相場(年平均)(2025年まで)を、確認します。
以下の図は、世界全体の肥料価格の動向を示す「肥料価格指数」と、原油相場の動きを示しています。二つの価格の動向は似通っています。
1980年ごろと、2010年ごろに、長期視点の底上げが起きたことを確認することができます。長期視点の劇的な均衡点の変化である「パラダイムシフト」です。
肥料のうち「化学肥料」については、鉱物や窒素ガスなどの自然界の無機物を化学的に合成して作っています。このため、原油をはじめとした天然ガスなどの化石燃料と密接な関係があります。
また、産油国などで生産された化学肥料だけでなく、有機肥料を含んだ肥料全般を輸送する際にかかるコストにも原油が関わっています。これらの点が、肥料価格と原油価格が似る理由であるといえます。
肥料の三要素である「窒素(N)」は、植物(特に葉)の成長を、リン酸(P)は開花や結実を、カリウム(K)は根の発育を促すとされています。農産物の生産量を効率よく増やすために用いられている肥料は、現代社会に欠かせない品目です。
図:肥料価格指数(世界全体)と原油相場(年平均)(2025年まで)

出所:世界銀行のデータをもとに筆者作成
金反落。米10年債利回りの反発などで。4,989.84ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。26年05月限は16,870元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反発。26年05月限は770.5元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで2962.19ドル(前日比57.41ドル縮小)、円建てで16,152円(前日比138円縮小)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(3月16日 18時21分時点 6番限)
金 26,558円/g
白金 10,406円/g
ゴム 377.2円/kg
LNG 1,799円/mmBtu(25年8月限 5月27日15時39分時点)
●シカゴトウモロコシ先物(期近) 月足 単位:ドル/ブッシェル

出所:MarketSpeedⅡより筆者作成
●本日のグラフ「肥料価格は原油価格に追随する傾向あり」
前回は、「今こそ、東日本大震災を思い出す」として、日本の石油の備蓄日数と備蓄量(年度末、2025年は12月)を、確認しました。
今回は、「肥料価格は原油価格に追随する傾向あり」として、肥料価格指数(世界全体)と原油相場(年平均)(2025年まで)を、確認します。
以下の図は、世界全体の肥料価格の動向を示す「肥料価格指数」と、原油相場の動きを示しています。二つの価格の動向は似通っています。
1980年ごろと、2010年ごろに、長期視点の底上げが起きたことを確認することができます。長期視点の劇的な均衡点の変化である「パラダイムシフト」です。
肥料のうち「化学肥料」については、鉱物や窒素ガスなどの自然界の無機物を化学的に合成して作っています。このため、原油をはじめとした天然ガスなどの化石燃料と密接な関係があります。
また、産油国などで生産された化学肥料だけでなく、有機肥料を含んだ肥料全般を輸送する際にかかるコストにも原油が関わっています。これらの点が、肥料価格と原油価格が似る理由であるといえます。
肥料の三要素である「窒素(N)」は、植物(特に葉)の成長を、リン酸(P)は開花や結実を、カリウム(K)は根の発育を促すとされています。農産物の生産量を効率よく増やすために用いられている肥料は、現代社会に欠かせない品目です。
図:肥料価格指数(世界全体)と原油相場(年平均)(2025年まで)

出所:世界銀行のデータをもとに筆者作成
