OPECプラスが持つ“余剰削減分”の意味とは！？

原油（WTI先物）反発。主要株価指数の反発などで。50.70ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドルインデックスの反発などで。1,555.35ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。20年05月限は11,215元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。20年04月限は399.0元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで583ドル（前日比6.4ドル縮小）、円建てで2,052円（前日比36円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

東京市場は以下のとおり。（2月5日 19時26分頃 先限）
金 5,467円/ｇ　白金 3,415円/ｇ　原油 36,550円/ｋｌ
ゴム 178.7円/ｋｇ　とうもろこし 23,900円/ｔ

●東京原油　1時間足　（単位：円/キロリットル）

出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「OPECプラスが持つ“余剰削減分”の意味とは！？」

今回は「OPECプラスが持つ“余剰削減分”の意味とは！？」として、前回書いた、OPEC10カ国の“余剰削減分”が、どのような意味を持つのかについて考えます。

報じられた“減産順守率133％”は、OPECが予定の1.3倍以上の減産をしていることを示します。

つまりOPECは“余剰削減分”を有しながら減産を実施しているわけです。

この余剰削減分の使い道は、大きく2つあると考えらえれます。

1つ目は、2018年6月のOPEC総会で見られた、減産順守率を100％まで引き下げることを容認する、いわば“余剰削減分を増産枠に充てる”という使い方です。

限定的に増産を可能にするもので、当時は“減産緩和”と呼ばれました。

2つ目は、2019年12月のOPEC総会で見られた、減産実施時の生産量の上限を、余剰削減分程度引き下げる、いわば“目標削減量を余剰削減分程度拡大させ、減産を強化したように見せる”という使い方です。

これは、目標削減量を拡大して（生産量の上限を引き下げて）減産強化を前面に押し出す策ですが、現状の生産量のままでも減産順守が容易であることから“現状追認”と呼ばれています。（現在実施中の減産がこのパターンです）

これら2つの共通点は、減産順守を維持できる点ですが、異なる点は、施策が与える市場へのイメージです。イメージは、真逆になります。

1つ目は減産緩和、つまり限定的な“増産”であるため、市場にはOPECの減産実施への姿勢が消極的に映ります。

逆に2つ目は減産強化、つまり、現状追認であるものの“目標削減量の拡大・生産量の上限引き下げ”であるため、市場にはOPECの減産実施への姿勢が積極的に映ります。

足元、緊急会合が予定され、減産強化を行うのではないか？との思惑が強まっていますが、“余剰削減分”を使った減産強化では、需給バランスを引き締める意味がないことに注意が必要です。

図：余剰削減量を用いた“現状追認の減産強化”のイメージ


出所：筆者作成