原油暴落の背景と今後の見通し

　年初に発行した「２０２０年展望レポート」で、≪長期チャートを見ると分るが、原油市場は短期的な変動も大きい市場。短期的に１５０ドル近辺から３０ドル台まで急落するような変動を需給で説明するのは困難。投機マネーの出入りが激しい市場で、同じような値動きを、いつ見せてもおかしくはない≫と指摘したが、週末のＮＹ原油市場は、期待されていた協調減産が合意されずに急落。週が明けての東京市場でも、時間外でＮＹ原油は、３０ドルを割り込む暴落となっている。「歴史は繰り返される」であった。

　週末のＮＹ原油（４月限）は、大幅続落。期近物として２０１６年８月上旬以来ほぼ３年７ヶ月ぶりの安値を付けた。直近の安値を下回ったことで、チャート面からの売りも出て下げ幅が大きくなった。期近から軒並み一代安値を更新。

　新型コロナウイルスの感染拡大懸念の中、５日の石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）総会で決定した日量１５０万バレルの追加減産を、６日のＯＰＥＣプラスの閣僚級会合で合意しなかったことで、売り圧力が強まった。

　ロシアのノワク・エネルギー相は６日の会合後、「４月１日からはＯＰＥＣも非加盟国も（減産の）制約がない」と述べたと伝わった。目先の需要減少に加え、１７年から続けてきたＯＰＥＣとロシアなどの協調関係が崩れるとの懸念も強まった。

　「ＯＰＥＣプラス」が減産強化で合意に至らなかったことを受け、サウジアラビアは日量１０００万バレルを上回る増産を４月に計画している模様。一方、サウジの国営石油会社サウジアラムコが４月の極東と米国、欧州向け代表油種の公式販売価格（ＯＳＰ）について、少なくとも過去２０年で最大の値下げに踏み切る。同国産原油の販売を可能な限り増やし、シェアを奪う狙い。アジア向けＯＳＰをバレル当たり４－６ドル、米国向けは同７ドル引き下げる。アジア顧客向けのアラブ・ライト原油の価格は６ドル下がり、中東産原油の指標価格を３．１０ドル下回る価格に設定される。