原油反発。主要株価指数の反発などで。41.16ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。1,961.85ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は12,550元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。20年11月限は277.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1018ドル（前日比1ドル縮小）、円建てで3,428円（前日比4円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（9月18日 17時10分頃 先限）
金 6,585円/ｇ 白金 3,157円/ｇ
ゴム 185.2円/ｋｇ とうもろこし 23,950円/ｔ
●WTI原油 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡより
●本日のグラフ「OPECの原油生産量と確認埋蔵量のシェアは高い」
前回は「OPECが減産を守らないのはあたり前！？」として、OPECの原油生産量とOPECが自ら定めた生産量の上限について、考えました。
今回は「OPECの原油生産量と確認埋蔵量のシェアは高い」として、OPECの原油生産量と確認埋蔵量について、考えます。
OPEC加盟国は2020年9月時点で13カ国です。この5カ国ではじまったOPECは最大15カ国となったことがありました。
以下のグラフは、現在と過去の加盟国の原油生産量と原油の確認埋蔵量です。
1960年の設立以降、中東のカタール、UAE、北アフリカのリビアとアルジェリア、西アフリカのナイジェリアとガボン、南米のエクアドル、東南アジアのインドネシアが加盟し、組織がどんどんと大きくなっていきました。
資源の権益から得られる利益など、労働以外による利益を主な収入源とする“レンティア国家”の要素を持つ国が目立ちます。
また、2017年1月に非OPECとの協調減産が始まり、非OPECとして減産に参加していた赤道ギニアが同年、翌年にはコンゴ共和国が加盟し、減産に参加するOPEC加盟国が増えました。
一方、脱退した国もあります。組織の規定では“実質的に純輸出国であること”が加盟の条件として明記されています。
経済発展が進んだことなどを背景に、原油の輸入量が増加したインドネシアは2016年12月に脱退しました。
その他、カタールは天然ガスの開発に注力するとして2019年に、エクアドルは中国への債務返済のため、原油生産量を人為的に減少させる減産に賛同できなかったことなどで、2020年に脱退しました。
OPECは加盟国が入れ替わりながら、60年という歳月を過ごしてきたわけですが、旧加盟国が脱退した理由を振り返ると、“時代の流れ”がOPECという組織にも、強く影響したことがうかがえます。
現加盟国の原油生産量と原油の確認埋蔵量のシェアを見ると、原油生産量が39.0％、確認埋蔵量が79.1％と、ともに大きな割合を占めています（2019年時点）。
※確認埋蔵量とは、現在の技術で、経済的に採取できる埋蔵量を指す。技術向上や価格上昇で損益分岐点が変動すると確認埋蔵量も変化する。
このシェアの高さが、市場への“影響力”・“発言力”の強さの背景だったと言えるでしょう。
図：現・旧OPEC加盟国の加盟期間、原油生産量、原油確認埋蔵量
出所：各種資料より筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。1,961.85ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は12,550元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。20年11月限は277.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで1018ドル（前日比1ドル縮小）、円建てで3,428円（前日比4円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（9月18日 17時10分頃 先限）
金 6,585円/ｇ 白金 3,157円/ｇ
ゴム 185.2円/ｋｇ とうもろこし 23,950円/ｔ
●WTI原油 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡより
●本日のグラフ「OPECの原油生産量と確認埋蔵量のシェアは高い」
前回は「OPECが減産を守らないのはあたり前！？」として、OPECの原油生産量とOPECが自ら定めた生産量の上限について、考えました。
今回は「OPECの原油生産量と確認埋蔵量のシェアは高い」として、OPECの原油生産量と確認埋蔵量について、考えます。
OPEC加盟国は2020年9月時点で13カ国です。この5カ国ではじまったOPECは最大15カ国となったことがありました。
以下のグラフは、現在と過去の加盟国の原油生産量と原油の確認埋蔵量です。
1960年の設立以降、中東のカタール、UAE、北アフリカのリビアとアルジェリア、西アフリカのナイジェリアとガボン、南米のエクアドル、東南アジアのインドネシアが加盟し、組織がどんどんと大きくなっていきました。
資源の権益から得られる利益など、労働以外による利益を主な収入源とする“レンティア国家”の要素を持つ国が目立ちます。
また、2017年1月に非OPECとの協調減産が始まり、非OPECとして減産に参加していた赤道ギニアが同年、翌年にはコンゴ共和国が加盟し、減産に参加するOPEC加盟国が増えました。
一方、脱退した国もあります。組織の規定では“実質的に純輸出国であること”が加盟の条件として明記されています。
経済発展が進んだことなどを背景に、原油の輸入量が増加したインドネシアは2016年12月に脱退しました。
その他、カタールは天然ガスの開発に注力するとして2019年に、エクアドルは中国への債務返済のため、原油生産量を人為的に減少させる減産に賛同できなかったことなどで、2020年に脱退しました。
OPECは加盟国が入れ替わりながら、60年という歳月を過ごしてきたわけですが、旧加盟国が脱退した理由を振り返ると、“時代の流れ”がOPECという組織にも、強く影響したことがうかがえます。
現加盟国の原油生産量と原油の確認埋蔵量のシェアを見ると、原油生産量が39.0％、確認埋蔵量が79.1％と、ともに大きな割合を占めています（2019年時点）。
※確認埋蔵量とは、現在の技術で、経済的に採取できる埋蔵量を指す。技術向上や価格上昇で損益分岐点が変動すると確認埋蔵量も変化する。
このシェアの高さが、市場への“影響力”・“発言力”の強さの背景だったと言えるでしょう。
図：現・旧OPEC加盟国の加盟期間、原油生産量、原油確認埋蔵量
出所：各種資料より筆者作成
