原油反発。米主要株価指数の反発などで。43.48ドル/バレル近辺で推移。
金反落。ドルインデックスの反発などで。1,825.00ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は14,675元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年01月限は281.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで884.4ドル（前日比21.7ドル縮小）、円建てで3,013円（前日比10円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月24日 17時24分頃 先限）
金 6,145円/ｇ 白金 3,132円/ｇ
ゴム 235.3円/ｋｇ とうもろこし 24,790円/ｔ
●WTI原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「まだ高い、原油相場の材料を俯瞰する」
前回は「米シェールは、もはや斜陽産業!? 回復しない同地区の原油生産量①」として、今月、EIA（米エネルギー省）が公表した2つの月次統計から、米国全体と米シェール主要地区の原油生産量について、書きました。
今回は「まだ高い、原油相場の材料を俯瞰する」として、一時43ドル台となり、9月上旬以来の高値に達したWTI原油先物に代表される、国内外の原油相場の変動要因を俯瞰します。
この1週間の原油の上昇率は、普段から変動率が高い傾向があるビットコインを上回っています。バイデン氏の勝利宣言を受け、クリーンエネルギー政策が進み、消費が減少するとの見方から、下落すると見られていましたが、今週もまだ、上昇しています。
原油相場は、特に今月3日の米大統領選挙の投票日以降、騰勢を強めています。しかし、この間、新たな下落要因が発生したり、既存の下落要因が強まったりしました。このため、足元の原油市場には、上昇要因だけでなく、下落要因も、同時に存在していることに、目を向ける必要があります。
上昇・下落、両方の材料が存在している中、どちらかと言えば、上昇要因が勝っているとみられます。このため、目立つ下落要因が存在していても、原油価格が上昇していると、考えられます。中でも、原油固有の上昇要因が目立ち始めていると、考えています。
OPECプラスは、来週、会合を行うことを予定しています。この会合で、来年1月に、縮小する予定だった削減幅を、縮小せず、現行の削減幅を維持する、あるいは、削減幅を逆に拡大することを、協議すると、報じられています。
日量770万バレルという大規模な減産の継続となれば、世界の石油の需給バランスが、ゆるみにくくなることが期待され、このような期待が、足元の原油相場の上昇の一因になっていると、みられます。
また、OPECプラスの減産順守率は、配下組織である共同閣僚監視員会が毎月、公表しています。100％を越えれば、減産順守ですが、このデータによれば、8月以降、OPECプラス全体で、減産を順守しているとみられます。
合意内容通りの削減ができなかった国が、削減できなかった量を多めに削減する“埋め合わせ”も、ほぼ達成していると、されています。
このような、足元の、OPECプラスの減産に対する前向きな姿勢は、市場に好意的に受け止められ、原油相場の上昇の一因になっている可能性があると、考えます。
バイデン氏の勝利宣言で、米国でもクリーンエネルギーが台頭し、世界的に原油の消費料が、減少する懸念があり、このような強い下落要因がありながらも、原油相場が上昇していることを考えれば、下落要因を相殺して余りあるだけでの、上昇要因が、同時に存在していることを、示していると言えます。
複数の固有の上昇要因の他、周辺材料として、ワクチンへの期待を映した株高なども、原油相場にとって、強い上昇要因になっていると、考えられます。この点より、今後も、株高が見られれば、消費回復期待から、上値を伸ばす可能性があると、考えています。
図：足元の原油相場の環境
出所：筆者作成
金反落。ドルインデックスの反発などで。1,825.00ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は14,675元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年01月限は281.4元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで884.4ドル（前日比21.7ドル縮小）、円建てで3,013円（前日比10円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月24日 17時24分頃 先限）
金 6,145円/ｇ 白金 3,132円/ｇ
ゴム 235.3円/ｋｇ とうもろこし 24,790円/ｔ
●WTI原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「まだ高い、原油相場の材料を俯瞰する」
前回は「米シェールは、もはや斜陽産業!? 回復しない同地区の原油生産量①」として、今月、EIA（米エネルギー省）が公表した2つの月次統計から、米国全体と米シェール主要地区の原油生産量について、書きました。
今回は「まだ高い、原油相場の材料を俯瞰する」として、一時43ドル台となり、9月上旬以来の高値に達したWTI原油先物に代表される、国内外の原油相場の変動要因を俯瞰します。
この1週間の原油の上昇率は、普段から変動率が高い傾向があるビットコインを上回っています。バイデン氏の勝利宣言を受け、クリーンエネルギー政策が進み、消費が減少するとの見方から、下落すると見られていましたが、今週もまだ、上昇しています。
原油相場は、特に今月3日の米大統領選挙の投票日以降、騰勢を強めています。しかし、この間、新たな下落要因が発生したり、既存の下落要因が強まったりしました。このため、足元の原油市場には、上昇要因だけでなく、下落要因も、同時に存在していることに、目を向ける必要があります。
上昇・下落、両方の材料が存在している中、どちらかと言えば、上昇要因が勝っているとみられます。このため、目立つ下落要因が存在していても、原油価格が上昇していると、考えられます。中でも、原油固有の上昇要因が目立ち始めていると、考えています。
OPECプラスは、来週、会合を行うことを予定しています。この会合で、来年1月に、縮小する予定だった削減幅を、縮小せず、現行の削減幅を維持する、あるいは、削減幅を逆に拡大することを、協議すると、報じられています。
日量770万バレルという大規模な減産の継続となれば、世界の石油の需給バランスが、ゆるみにくくなることが期待され、このような期待が、足元の原油相場の上昇の一因になっていると、みられます。
また、OPECプラスの減産順守率は、配下組織である共同閣僚監視員会が毎月、公表しています。100％を越えれば、減産順守ですが、このデータによれば、8月以降、OPECプラス全体で、減産を順守しているとみられます。
合意内容通りの削減ができなかった国が、削減できなかった量を多めに削減する“埋め合わせ”も、ほぼ達成していると、されています。
このような、足元の、OPECプラスの減産に対する前向きな姿勢は、市場に好意的に受け止められ、原油相場の上昇の一因になっている可能性があると、考えます。
バイデン氏の勝利宣言で、米国でもクリーンエネルギーが台頭し、世界的に原油の消費料が、減少する懸念があり、このような強い下落要因がありながらも、原油相場が上昇していることを考えれば、下落要因を相殺して余りあるだけでの、上昇要因が、同時に存在していることを、示していると言えます。
複数の固有の上昇要因の他、周辺材料として、ワクチンへの期待を映した株高なども、原油相場にとって、強い上昇要因になっていると、考えられます。この点より、今後も、株高が見られれば、消費回復期待から、上値を伸ばす可能性があると、考えています。
図：足元の原油相場の環境
出所：筆者作成
