原油反発。米主要株価指数の反発などで。45.20ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドルインデックスの反落などで。1,808.35ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は14,735元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年01月限は289.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで845.85ドル（前日比0.45ドル縮小）、円建てで2,873円（前日比15円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月25日 18時30分頃 先限）
金 6,089円/ｇ 白金 3,216円/ｇ
ゴム 239.2円/ｋｇ とうもろこし 24,890円/ｔ
●WTI原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「“7割経済”というモノサシで、コロナショック後の石油需給を見る」
前回は「まだ高い、原油相場の材料を俯瞰する」として、9月上旬以来の高値に達したWTI原油先物に代表される、国内外の原油相場の変動要因を俯瞰しました。
今回は「“7割経済”というモノサシで、コロナショック後の石油需給を見る」として、新型コロナ感染拡大直前の2019年12月から、2020年10月までの、世界の石油供給量および消費量について、書きます。
“7割経済”という言葉があります。おおむね、大規模な危機が訪れた時、危機後の経済活動やそれによる成果が、危機前の7割程度に落ち込む、という意味です。特に今年春以降、新型コロナの感染拡大の影響を推測する記事などで、目立つようになった言葉です。
この“7割経済”を、世界の石油の供給量と消費量に当てはめてみます。以下のグラフのとおり、危機前を2019年12月とし、危機後（実際にはまだ危機の最中ですが）を足元の2020年10月とします。
この2点間の減少率は、供給量が9.6％、消費量が7.1％です。“7割経済”では30％減少を想定しているため、世界の石油の供給量も消費量も、“7割経済”程の減少には、なっていないことがわかります。さしずめ、“9割強経済”といったところです。
では、視点を変えて、新型コロナの影響で減少した供給・消費が、感染拡大後に最も減少した最悪期からどれだけ回復したのか、それが“7割”に達したか、に着目します。最悪期は、供給が2020年5月、消費が同年4月です。
最悪期の減少量は、供給が日量1310万バレル、消費が2160万バレルです。最悪期からの回復量は、供給が日量330万バレル、消費が日量1430万バレルです。これらから計算できる回復率は、供給が25.3％、消費が66.3％です。最悪期から、消費は“7割”回復しつつあるが、供給は“2割5分”しか回復していない、と言えます。
最悪期の値が、供給よりも消費の方が小さいため、回復率は、消費の方が高くなりやすいものの、それでも、10月時点の値が消費の方が大きいことを考えれば、やはり、回復は消費の方が強い、と言えます。
2019年12月の原油相場は、WTIベースで55ドル近辺でした。原油相場はその後、急落・回復を経て今にいたりますが（足元45ドル程度）、この間に受けたマイナスの影響は、回復が鈍さを考えれば、消費よりも供給の方が大きかった、と言えそうです。供給において、消費のような規模の回復を実現するには、原油価格のさらなる反発が必要、と言えそうです。
図：世界の石油供給量と消費量 単位：百万バレル/日量
出所：EIA（米エネルギー省）のデータより筆者作成
金反発。ドルインデックスの反落などで。1,808.35ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年01月限は14,735元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年01月限は289.8元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで845.85ドル（前日比0.45ドル縮小）、円建てで2,873円（前日比15円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（11月25日 18時30分頃 先限）
金 6,089円/ｇ 白金 3,216円/ｇ
ゴム 239.2円/ｋｇ とうもろこし 24,890円/ｔ
●WTI原油先物 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「“7割経済”というモノサシで、コロナショック後の石油需給を見る」
前回は「まだ高い、原油相場の材料を俯瞰する」として、9月上旬以来の高値に達したWTI原油先物に代表される、国内外の原油相場の変動要因を俯瞰しました。
今回は「“7割経済”というモノサシで、コロナショック後の石油需給を見る」として、新型コロナ感染拡大直前の2019年12月から、2020年10月までの、世界の石油供給量および消費量について、書きます。
“7割経済”という言葉があります。おおむね、大規模な危機が訪れた時、危機後の経済活動やそれによる成果が、危機前の7割程度に落ち込む、という意味です。特に今年春以降、新型コロナの感染拡大の影響を推測する記事などで、目立つようになった言葉です。
この“7割経済”を、世界の石油の供給量と消費量に当てはめてみます。以下のグラフのとおり、危機前を2019年12月とし、危機後（実際にはまだ危機の最中ですが）を足元の2020年10月とします。
この2点間の減少率は、供給量が9.6％、消費量が7.1％です。“7割経済”では30％減少を想定しているため、世界の石油の供給量も消費量も、“7割経済”程の減少には、なっていないことがわかります。さしずめ、“9割強経済”といったところです。
では、視点を変えて、新型コロナの影響で減少した供給・消費が、感染拡大後に最も減少した最悪期からどれだけ回復したのか、それが“7割”に達したか、に着目します。最悪期は、供給が2020年5月、消費が同年4月です。
最悪期の減少量は、供給が日量1310万バレル、消費が2160万バレルです。最悪期からの回復量は、供給が日量330万バレル、消費が日量1430万バレルです。これらから計算できる回復率は、供給が25.3％、消費が66.3％です。最悪期から、消費は“7割”回復しつつあるが、供給は“2割5分”しか回復していない、と言えます。
最悪期の値が、供給よりも消費の方が小さいため、回復率は、消費の方が高くなりやすいものの、それでも、10月時点の値が消費の方が大きいことを考えれば、やはり、回復は消費の方が強い、と言えます。
2019年12月の原油相場は、WTIベースで55ドル近辺でした。原油相場はその後、急落・回復を経て今にいたりますが（足元45ドル程度）、この間に受けたマイナスの影響は、回復が鈍さを考えれば、消費よりも供給の方が大きかった、と言えそうです。供給において、消費のような規模の回復を実現するには、原油価格のさらなる反発が必要、と言えそうです。
図：世界の石油供給量と消費量 単位：百万バレル/日量
出所：EIA（米エネルギー省）のデータより筆者作成
