ただし、今年３月には２００日移動平均線割れが、結果として買い場となった。２０１９年に長らく抵抗だった１４００ドル水準を上抜けて以降、２００日移動平均線が下値支持として機能している。長期上昇トレンドに変化は出ないと見るなら、値頃ではなく、長い下ヒゲや長大陽線などのチャート上の底打ちパターンを確認してから買い主体の戦術を考えたい。
２００５年以降、月足で大きな天井打ちの節目となったケースでの修正日柄を振り返ると、３ヶ月、８～９ヶ月以内で底打ち反騰となっている。今回の場合、これらの日柄を当てはめると、来春３-４月までには底打ち確認となる計算だ。
過去の大統領選挙年１２月は、新政権期待からＮＹ株式市場は堅調推移、ＮＹ金は軟調と言うのがアノマリーだ。世界的な過剰流動性相場の中、ご祝儀での株式市場の宴相場がしばらく続きそうだが、コロナ禍で財政・金融政策の総動員に伴う「法定通貨信任の揺らぎ」と言う大きな流れに変化がない中で、年末年始に示現する金の安値は、中長期的な買い場を提供するものと考える。１月は金にとっては、非常に強い時間帯でもある。
バイデン次期大統領が誕生した場合、金鉱山が温室効果ガスの排出量削減に伴い、生産量を減らさざるを得ないとの見方も浮上している。温室効果ガスの排出に関しては、一般的に石炭や鉄鉱石生産会社が名指しされるが、鉱業セクターにおいては、金生産会社の排出量も最も多い部類に入る。大型運搬トラックや電力供給は、温室効果ガスの主な排出源だが、金鉱石の品質低下により、鉱山各社は、エネルギーを大量消費するやり方で、さらに鉱山を深く採掘せざるを得ない状況になっている。
