ビットコインなどの暗号資産も、買い直されており、コロナショックをきっかけとした世界的な金融・財政総動員に伴う債務拡大からの通貨全体に対する「信任低下」と言う大きなテーマは継続している。
金の世界的な生産量は、ほぼ横ばいであるのに対して、コロナショックもあり、米国のマネタリーベースは拡大の一途だ。２０００年以降の金の上昇要因は、中央銀行が売り方から買い方へ転換、鉱山会社のヘッジ売り（オーバーヘッジ）の巻き戻し、米同時多発テロ（９．１１）、オイルマネーの流入、中国の台頭、金ＥＴＦの誕生、リーマンショック・コロナショック、米中対立（覇権戦争）、英国のＥＵ離脱決定など、様々な要因があるが、この金生産量と米マネタリーベースの差が、結果として、金に対してのドルの減価となり、金への資金流入を呼び込み、２００ドル台から２０年かけて２０００ドル台までの上昇となった。
２０００年以降のマーケットを振り返り、金と株式市場を比較してみると、この２０年間の金の優位性が見て取れる。
ＮＹ金（２月限）は、８月高値～１１月安値までの下げ幅に対する３８．２％戻しが、１８９４ドル、半値戻しが１９３３．２ドル、６１．８％戻しが１９７２．４ドル。円建ての金標準先物は、同３８．２％戻しが６３３２円、半値戻しが６４６６円、６１．８％戻しが６６００円。これらの水準では、それぞれ一旦、上値抵抗感に会いやすいが、１１月末安値を下回らない限り、「底を打った相場は天井を付けるまで高い」展開が続きそうだ。
