原油反落。米国の主要株価指数の反落などで。52.92ドル/バレル近辺で推移。
金反発。ドル指数の反落などで。1,869.60ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年05月限は14,745元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年03月限は340.0元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで741.7ドル（前日比8.4ドル縮小）、円建てで2,530円（前日比28円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（1月21日 18時35分頃 先限）
金 6,235円/ｇ 白金 3,705円/ｇ
ゴム 238.7円/ｋｇ とうもろこし 27,110円/ｔ
●WTI原油先物（期近） 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「“シェールが減るから米国全体が減る”が鮮明に」
前回は、「中国のトウモロコシ輸入量が統計史上最高に」として、前々回述べた昨年12月以降に目立ち始めた上昇要因の一つ“中国の米国産トウモロコシの輸入が統計史上最高”に関連する、中国のトウモロコシの輸入量について述べました。
今回は、「“シェールが減るから米国全体が減る”が鮮明に」として、1月19日（火）に、EIA（米エネルギー省）が公表した、米シェール主要地区における各種データから、主要7地区の原油生産量（合計）の動向について述べます。
2020年12月時点で、米シェール主要7地区の原油生産量の合計は771万バレル/日量、米国全体は1099万バレル/日量です。米シェール主要地区は米国全体の原油生産のおよそ70％を担っています。
以下の図のとおり、“シェール革命”の名のもと、2010年ごろから米シェール主要地区の原油生産量は急増し、それに伴い、米国全体の原油生産量が急増しました。“シェールが増えれば米国全体の原油生産量が増える”という構図だったわけです。
この点は、生産シェアにこだわるOPECが減産を見送る動機になったり（2014年11月）、OPECプラスの原油の減産の効果を薄めたりして（2017年1月から2020年1月ごろまで）、OPECの政策に大きな影響を与えてきました。
しかし、新型コロナがパンデミック化して10カ月強が経過した今、かつての“シェールが増えれば米国全体の原油生産量が増える”という構図は、“シェールが減るから米国全体が減る”という、真逆の構図に変化しました。
現在の米シェール主要地区の原油生産量の減少は、報じられているとおり、原油価格が新型コロナショックで急落し（2020年3月）、高コスト体質の業者が退出したことが主因とみられます。
筆者は、米シェールおよび米国全体の原油生産量の減少は、原油相場の上昇・下落、どちらの要因にもなり得ると考えてます。
米シェールの生産量が減ることで、需給が引き締まりやすくなり、原油価格が上昇するシナリオと、米シェールの生産量が減ることで、消費回復の鈍さが市場に伝わり（生産減少は消費減少を想定したもの）、原油価格が下落するシナリオです。
需給引き締まりのきっかけととるか、消費の弱さを示す指標ととるか、米シェールの生産量の減少は、解釈次第で、上昇要因にも下落要因にもなるわけです。
図：米国全体と米シェール主要地区の原油生産量 単位：百万バレル/日量
出所：EIA（米エネルギー省）のデータより筆者作成
金反発。ドル指数の反落などで。1,869.60ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム（上海期貨交易所）反発。21年05月限は14,745元/トン付近で推移。
上海原油（上海国際能源取引中心）反発。21年03月限は340.0元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで741.7ドル（前日比8.4ドル縮小）、円建てで2,530円（前日比28円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。
国内市場は以下のとおり。（1月21日 18時35分頃 先限）
金 6,235円/ｇ 白金 3,705円/ｇ
ゴム 238.7円/ｋｇ とうもろこし 27,110円/ｔ
●WTI原油先物（期近） 日足 （単位：ドル/バレル）
出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「“シェールが減るから米国全体が減る”が鮮明に」
前回は、「中国のトウモロコシ輸入量が統計史上最高に」として、前々回述べた昨年12月以降に目立ち始めた上昇要因の一つ“中国の米国産トウモロコシの輸入が統計史上最高”に関連する、中国のトウモロコシの輸入量について述べました。
今回は、「“シェールが減るから米国全体が減る”が鮮明に」として、1月19日（火）に、EIA（米エネルギー省）が公表した、米シェール主要地区における各種データから、主要7地区の原油生産量（合計）の動向について述べます。
2020年12月時点で、米シェール主要7地区の原油生産量の合計は771万バレル/日量、米国全体は1099万バレル/日量です。米シェール主要地区は米国全体の原油生産のおよそ70％を担っています。
以下の図のとおり、“シェール革命”の名のもと、2010年ごろから米シェール主要地区の原油生産量は急増し、それに伴い、米国全体の原油生産量が急増しました。“シェールが増えれば米国全体の原油生産量が増える”という構図だったわけです。
この点は、生産シェアにこだわるOPECが減産を見送る動機になったり（2014年11月）、OPECプラスの原油の減産の効果を薄めたりして（2017年1月から2020年1月ごろまで）、OPECの政策に大きな影響を与えてきました。
しかし、新型コロナがパンデミック化して10カ月強が経過した今、かつての“シェールが増えれば米国全体の原油生産量が増える”という構図は、“シェールが減るから米国全体が減る”という、真逆の構図に変化しました。
現在の米シェール主要地区の原油生産量の減少は、報じられているとおり、原油価格が新型コロナショックで急落し（2020年3月）、高コスト体質の業者が退出したことが主因とみられます。
筆者は、米シェールおよび米国全体の原油生産量の減少は、原油相場の上昇・下落、どちらの要因にもなり得ると考えてます。
米シェールの生産量が減ることで、需給が引き締まりやすくなり、原油価格が上昇するシナリオと、米シェールの生産量が減ることで、消費回復の鈍さが市場に伝わり（生産減少は消費減少を想定したもの）、原油価格が下落するシナリオです。
需給引き締まりのきっかけととるか、消費の弱さを示す指標ととるか、米シェールの生産量の減少は、解釈次第で、上昇要因にも下落要因にもなるわけです。
図：米国全体と米シェール主要地区の原油生産量 単位：百万バレル/日量
出所：EIA（米エネルギー省）のデータより筆者作成
