また、2019年2Q以降、価格上昇にも関わらず、金の生産量は減少傾向を辿っている。採掘コストの上昇、含有する金鉱石品位が落ちていることなどが背景。バイデン政権下では、金鉱山が温室効果ガスの排出量削減に伴い、生産量を減らさざるを得ないとの見方も浮上している。
一方、世界的な債務増大に伴う「通貨全体に対する信認低下」から、「暗号資産」がヘッジファンドや、機関投資家に投資対象として認識され、「金」からポートフォリオのリバランスが行われていることが、金の上値抑制要因となっている。特に、2020年10月末に米電子決済大手ペイパル・ホールディングスが加盟店への支払いにビットコインを利用できるようにするとの発表以降、アルケゴスショックで一躍、注目を集めた「ファミリーオフィス」や、著名ヘッジファンドマネジャーであるスタン・ドラッケンミラー、ポール・チューダー・ジョーンズなど錚々たる顔ぶれが暗号資産への資金配分を進めている。ただ、ビットコインのマイニングは、ケンブリッジ大学の試算で小さな国に匹敵するような電力127.7テラワット(一時間当たり)を消費し、環境破壊につながるとの指摘もある。
短期売買での値鞘取りにおける暗号資産への資金シフトはあっても、金が人類の歴史と共に歩んできた「富の象徴」「通貨の顔」「安全資産」の役割が消え去ることは考え難い。
ダブルボトムから上げ加速とならなかった場合でも、3月に付けた2点底を割り込まない限り、多くのトレンドフォロー型指標は陽転(買い維持)したままで、中長期的な上昇トレンドに変化は出ない。価格帯別出来高の厚い1700ドル水準で底固めしていくだろう。
一方、世界的な債務増大に伴う「通貨全体に対する信認低下」から、「暗号資産」がヘッジファンドや、機関投資家に投資対象として認識され、「金」からポートフォリオのリバランスが行われていることが、金の上値抑制要因となっている。特に、2020年10月末に米電子決済大手ペイパル・ホールディングスが加盟店への支払いにビットコインを利用できるようにするとの発表以降、アルケゴスショックで一躍、注目を集めた「ファミリーオフィス」や、著名ヘッジファンドマネジャーであるスタン・ドラッケンミラー、ポール・チューダー・ジョーンズなど錚々たる顔ぶれが暗号資産への資金配分を進めている。ただ、ビットコインのマイニングは、ケンブリッジ大学の試算で小さな国に匹敵するような電力127.7テラワット(一時間当たり)を消費し、環境破壊につながるとの指摘もある。
短期売買での値鞘取りにおける暗号資産への資金シフトはあっても、金が人類の歴史と共に歩んできた「富の象徴」「通貨の顔」「安全資産」の役割が消え去ることは考え難い。
ダブルボトムから上げ加速とならなかった場合でも、3月に付けた2点底を割り込まない限り、多くのトレンドフォロー型指標は陽転(買い維持)したままで、中長期的な上昇トレンドに変化は出ない。価格帯別出来高の厚い1700ドル水準で底固めしていくだろう。