原油反落。米主要株価指数の反落などで。109.61ドル/バレル近辺で推移。
金反落。米10年利回りの反発などで。1,933.40ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。22年05月限は13,410元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。22年05月限は704.9元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで935ドル(前日比10.7ドル縮小)、円建てで3,785円(前日比10円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(3月28日 16時45分頃 6番限)
金 7,672円/g 白金 3,887円/g
ゴム 254.2円/kg とうもろこし 50,630円/t
●NY原油先物(期近) 日足 単位:ドル/バレル
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「引き続き、ウクライナ関連銘柄が高い」
前回は、「小麦:ロシア・ウクライナ分を補うことは難しい」として、ロシアのウクライナ侵攻により、世界全体としてロシアとウクライナ産の小麦の供給が減少する懸念が生じている中、その減少分を補うことができるかどうかについて、筆者の考えを書きました。
今回は、「引き続き、ウクライナ関連銘柄が高い」として、ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始(2月24日)から1カ月経過後の、各種銘柄の騰落率を確認します。
ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始(2月24日)してから、1カ月が経過しました。この間の各種銘柄の騰落率は以下のとおりです。エネルギー、穀物、金属など、ウクライナやロシアと関りが深い銘柄の価格が、高止まりしていることがわかります。
3月上旬に見られた異常なまでの高騰劇は収まったものの、金属(ニッケル、アルミニウム)、農産物(小麦、トウモロコシ、菜種)、エネルギー(原油、欧州の天然ガス、石炭)など、ウクライナやロシアが主要生産国であったり、欧米の制裁をきっかけにロシア産が出回らなくなったりする懸念が生じたりした銘柄の価格が、引き続き、高い状態にあります。
各種銘柄の異常なまでの価格高騰と、その後の反落・再反発については、以前の「[Vol.1200] ウクライナ危機は次のステージに入った」で、触れました。
侵攻開始からこれまで、各種メディアも筆者もおおむね、「ウクライナ危機」がきっかけで、各種銘柄の価格が動いた、それによって、主要国でインフレが進行したり、米国の金融政策が引締め方向に向かったりした、という説明をしてきました。
しかし、今後は、「東西ロシア」や「露中北(ロシア、中国、北朝鮮)」、「東アジア」といった、キーワードを手掛かりに、視野をロシアの東側にも、向けなければならなくなったと、筆者は考えています。各種価格を動かす要因が、ロシアの東側にも存在するようになる、ということです。次回以降、ロシアの東側で起きている事象を確認します。
図:ウクライナ侵攻前(2月23日)と3月25日の比較
出所:ブルームバーグのデータより筆者作成
金反落。米10年利回りの反発などで。1,933.40ドル/トロイオンス近辺で推移。
上海ゴム(上海期貨交易所)反落。22年05月限は13,410元/トン付近で推移。
上海原油(上海国際能源取引中心)反落。22年05月限は704.9元/バレル付近で推移。
金・プラチナの価格差、ドル建てで935ドル(前日比10.7ドル縮小)、円建てで3,785円(前日比10円拡大)。価格の関係はともに金>プラチナ。
国内市場は以下のとおり。(3月28日 16時45分頃 6番限)
金 7,672円/g 白金 3,887円/g
ゴム 254.2円/kg とうもろこし 50,630円/t
●NY原油先物(期近) 日足 単位:ドル/バレル
出所:楽天証券の取引ツール「マーケットスピードⅡ」より
●本日のグラフ「引き続き、ウクライナ関連銘柄が高い」
前回は、「小麦:ロシア・ウクライナ分を補うことは難しい」として、ロシアのウクライナ侵攻により、世界全体としてロシアとウクライナ産の小麦の供給が減少する懸念が生じている中、その減少分を補うことができるかどうかについて、筆者の考えを書きました。
今回は、「引き続き、ウクライナ関連銘柄が高い」として、ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始(2月24日)から1カ月経過後の、各種銘柄の騰落率を確認します。
ロシアがウクライナに軍事侵攻を開始(2月24日)してから、1カ月が経過しました。この間の各種銘柄の騰落率は以下のとおりです。エネルギー、穀物、金属など、ウクライナやロシアと関りが深い銘柄の価格が、高止まりしていることがわかります。
3月上旬に見られた異常なまでの高騰劇は収まったものの、金属(ニッケル、アルミニウム)、農産物(小麦、トウモロコシ、菜種)、エネルギー(原油、欧州の天然ガス、石炭)など、ウクライナやロシアが主要生産国であったり、欧米の制裁をきっかけにロシア産が出回らなくなったりする懸念が生じたりした銘柄の価格が、引き続き、高い状態にあります。
各種銘柄の異常なまでの価格高騰と、その後の反落・再反発については、以前の「[Vol.1200] ウクライナ危機は次のステージに入った」で、触れました。
侵攻開始からこれまで、各種メディアも筆者もおおむね、「ウクライナ危機」がきっかけで、各種銘柄の価格が動いた、それによって、主要国でインフレが進行したり、米国の金融政策が引締め方向に向かったりした、という説明をしてきました。
しかし、今後は、「東西ロシア」や「露中北(ロシア、中国、北朝鮮)」、「東アジア」といった、キーワードを手掛かりに、視野をロシアの東側にも、向けなければならなくなったと、筆者は考えています。各種価格を動かす要因が、ロシアの東側にも存在するようになる、ということです。次回以降、ロシアの東側で起きている事象を確認します。
図:ウクライナ侵攻前(2月23日)と3月25日の比較
出所:ブルームバーグのデータより筆者作成