減産順守率上昇は、数字のトリックだった！？③

原油（WTI先物）反落。主要株価指数の反落などで。54.49ドル/バレル近辺で推移。

金反発。ドルインデックスの反落などで。1,540.05ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。20年01月限は11,935元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反落。19年10月限は429.6元/トン付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで599.6ドル（前日比1.9ドル拡大）、円建てで2,028円（前日比19円拡大）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

東京市場は以下のとおり。（9月3日 18時11分頃 先限）
金 5,210円/ｇ　白金 3,182円/ｇ　原油 35,290円/ｋｌ
ゴム 164.1円/ｋｇ　とうもろこし 22,900円/ｔ

●東京原油　1時間足　（単位：円/キロリットル）


出所：楽天証券の取引ツール「マーケットスピードCX」より

●本日のグラフ「減産順守率上昇は、数字のトリックだった！？③」

先週公表された7月のOPECプラスの減産順守率について、「減産順守率上昇は、数字のトリックだった！？①」と「減産順守率上昇は、数字のトリックだった！？②」で書きました。

今回は「減産順守率上昇は、数字のトリックだった！？③」として、減産のルール変更前（期間A）とルール変更後（期間B）の、具体的な2点を比較します。

2017年1月から2018年12月まで（期間A）と2019年1月から現在まで（期間B）において、両方の期間で絶え間なく減産を行っている国（減産免除になったり、期間途中から減産に参加したりしていない国）は8つあります。

この8カ国の、生産量の上限、目標削減量、生産量合計、実際の削減量、減産順守率の各項目について、生産量合計が同じだった、期間A内の2018年1月と期間B内の2019年7月を比較します。ともに生産量は、合計日量2334万バレルでした。

また、両月の削減量は（期間Aは原則2016年10月の生産量を基準、期間Bは原則2018年10月の生産量を基準）、日量120万バレル程度と、ほぼ同じでした。期間A・期間Bともに、減産の基準となる生産量がほぼ同じであることがわかります。

生産量合計、実際の削減量がほぼ同じであるにも関わらず、減産順守率（筆者推定）は、2018年1月が107％、2019年7月は163％でした。この差は何なのでしょうか？

それは、2018年12月の総会で行われた減産のルール見直しが原因です。

表の上部のとおり、見直しによって、期間中の生産量の上限が約40万バレル引き上がり、目標削減量が約40万バレル引き下がりました。

このため、期間Aよりも期間Bの減産の条件の方が“緩く”なったと言え、その結果、同じ生産量・同じ削減量でも、減産順守率に大きな差が出ているのです。

減産順守率の高さに惑わされてはいけない、ということです。

図：OPEC内で2017年1月以降、継続して減産を行ってる8カ国の生産状況
単位：万バレル/日量


出所：OPECのデータをもとに筆者作成