[Vol.1744] 自主減産縮小でも大増産は起きない

原油反落。米主要株価指数の反落などで。75.67ドル/バレル近辺で推移。

金反落。ドル指数の反発などで。2,308.90ドル/トロイオンス近辺で推移。

上海ゴム（上海期貨交易所）反発。24年09月限は16,020元/トン付近で推移。

上海原油（上海国際能源取引中心）反発。24年07月限は583.9元/バレル付近で推移。

金・プラチナの価格差、ドル建てで1332.7ドル（前日比22.05ドル縮小）、円建てで6,693円（前日比158円縮小）。価格の関係はともに金＞プラチナ。

国内市場は以下のとおり。（6月10日大引け時点 6番限）
金 11,610円/ｇ
白金 4,917円/ｇ
ゴム 356.5円/ｋｇ
とうもろこし 39,480円/ｔ
LNG 6,300.0円/mmBtu（22年10月限 22年8月5日午前10時35分時点）

●NY原油先物（期近）　日足　　単位：ドル/バレル

出所：MarketSpeedⅡより筆者作成

●本日のグラフ「自主減産縮小でも大増産は起きない」
前回は、「はじめ低迷・あと上昇はプラチナで可能」として、積み立てシミュレーション（3パターンの累積保有数量）について述べました。

今回は、「自主減産縮小でも大増産は起きない」として、OPECプラスの減産（イメージ）について述べます。

OPEC（石油輸出国機構）は現在、一部の非加盟国とともに原油の減産を実施しています。2017年1月にはじまった協調体制を彼ら自身、DoC（協力体制 Declaration of Cooperation）と呼んでいます（自らをOPECプラスとは呼んでいない）。

減産に参加しているOPECプラスの原油生産量のイメージは以下のとおりです。自主減産を段階的に終了することとなったものの、大幅に順守している状態にある協調減産は2025年12月まで継続することが決まっています。


図のとおり、自主減産が縮小し、仮に生産量が上限一杯に達したとしても、2018年や19年の生産水準を上回ることはありません。後述しますが、彼らは強い覚悟で減産を行っており、生産量が上限を超えて減産非順守に陥ることはないと、筆者はみています。その意味では、自主減産の縮小が、大幅な供給過剰をもたらす理由にはならないと言えます。

彼らは自らの武器である高い生産シェア（およそ54％、2024年5月時点）を利用し、たくみに生産量を調整したり、世論のすきまを縫ったりしています。原油価格を高止まりさせられるように、細心の注意を払いながら生産活動を行っているのが、今のOPECプラスだといえます。

彼らはなぜ、強い覚悟で減産を行っているのでしょうか。次回以降、OPECプラスの思想が垣間見える、詩（ポエム）に着目します。

図：OPECプラスの減産（イメージ）　単位：万バレル/日量

出所：ライスタッドエナジー、JODIのデータおよびOPECの資料をもとに筆者作成